薬剤師の資格ナビ

認定薬剤師・専門薬剤師・その他の認定資格など、
薬剤師に役立つ資格を一覧にまとめました。

薬剤師の資格ナビ
かかりつけ薬剤師制度の導入や在宅医療の推進、多職種連携などの医療改革の波を受け、以前よりも専門性の高い知識を持つ薬剤師が必要とされています。時代のニーズにあった薬の知識、患者に役立つ情報を提供できる薬剤師であるために、知識・技術を備えなければなりません。

薬剤師では、高度な知識と技術を有する証明となる認定証が各団体から様々な資格の認定証が発行されており、 資格取得のためには、特定の専門分野における十分な見識や技術力、質の高い業務が認められたうえで、一定の研修や試験合格といった実績が必要となります。また、資格取得により、手当支給や給料アップといったメリットにつながる場合もあります。

ここでは認定薬剤師・専門薬剤師をはじめ、薬剤師が取得できる資格を一覧にまとめました。

認定薬剤師

特定の専門分野の資格取得において、多くの場合、最初のステップとなるのが認定薬剤師です。現場経験を前提に、一定の技術や能力が評価され、資格として認定されます。
がんや感染症など特定の疾患が対象の資格から、地域医療や在宅医療などで活躍できる資格まで多岐に渡ります。
定められた期間に薬学や医療などの最新の知識を学び更新を行うことで、日頃の業務に活かすことができるのはメリットのうちのひとつ。
またなかには、認定資格を最上位とする分野もあり、内容の優劣は比較できないもの。それぞれの分野において質の高い知識を獲得し、認定薬剤師としてキャリアアップを目指しましょう。

HIV感染症薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

HIV感染症薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

HIV感染症治療に特化した知識や技術、倫理観を兼ね備え、薬物療法を安全に進めることのできるスキルが評価される資格。
医療従事者と患者の双方に最適な薬物療法を提案するなど、患者さんに寄り添った対応が求められます。認定後は、「HIV感染症専門薬剤師」を目指せます。

HIV感染症治療において、高度かつ最新の薬物療法の知識を持ち、適切な薬の情報を提供、また健全な生活を送るためのサポートができる薬剤師の活躍が期待されています。
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外来がん治療認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本臨床腫瘍薬学会

外来がん治療認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本臨床腫瘍薬学会

外来のがん治療を安全に実施するための知識・技能を習得した薬剤師として認定される資格です。

著しい進歩を遂げているがん治療に対応しつつ最大の治療効果が発揮されるように努めるとともに、安全ながん薬物療法を支えるスペシャリストとして活動することが主な役割です。
医師、病院薬剤師、薬局薬剤師による情報のフィードバックにより、切れ目のない「医・薬・薬」の連携を行う役割を担います。
医師のがん診療を支援し、薬物療法プラン設計や服薬モニタリングなどを継続して行います。今後、在宅のがん治療の増加とともに、重要な役割として期待されます。
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感染制御認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

感染制御認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

感染制御や薬物療法の知識および感染制御の実践能力が一定の水準に達していることが認定される資格です。
医療現場における感染発生の予防に努め、感染対策や消毒の仕方についての正しい情報を医療スタッフや一般市民に向けて発信、レクチャーするほか、患者それぞれの症状や状況にあった薬物治療や感染対策を提案します。

病院や診療所における専門家として需要が高まる仕事です。
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漢方薬・生薬認定薬剤師 認定団体:公益社団法人 日本薬剤師研修センタ

漢方薬・生薬認定薬剤師 認定団体:公益社団法人 日本薬剤師研修センター

漢方薬・生薬分野の専門知識を習得した、高い能力と適性を有する薬剤師として認められる資格です。漢方薬の副作用や多剤併用の危険性のほか、OTC医薬品としての利用法など、専門的な提案や服薬指導を行える人材が求められています。

適切なアドバイスを行うことで、患者が安心して薬を服用できるようにサポートすることが主な業務となります。また、よりよい治療を行えるように医師に漢方・生薬の情報提供をすることもあります。
病院、薬局、ドラッグストア勤務などで役立ちます。
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がん薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

がん薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

「がん薬物療法認定薬剤師」は副作用、服薬管理、疼痛コントロールをはじめ、がん治療の薬物療法に関わる十分な知識と技術を持ち、質の高い薬物治療を実践する薬剤師として評価されます。薬剤の専門家としてがん薬物治療のチームに参加し、医師や患者に説明や指導などを行う業務もあります。

1981年以降、日本人の死因の1位であるがん。年々増え続けるがん患者数に応じて、最適な薬物治療に対応できる薬剤師が必要とされています。薬物療法や医療の進歩にマッチした薬剤師の専門的な知識を活かし、より質の高い医療を提供するといった意味では、他の資格と比べてもとくにニーズの高いものといえます。
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緩和薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本緩和医療薬学会

緩和薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本緩和医療薬学会

がん治療の緩和ケアチームにおいて、薬剤師が他職種と連携して安全な薬物療法を推進するための資格です。緩和医療の専門的な知識や技術の向上、がん医療の均てん化などに対応できる人材の育成を目指し、緩和薬物療法に貢献できる知識を有する薬剤師が認定されています。

患者ひとり一人の症状や状態を確認し、それぞれに合わせた薬学的管理を提供・実践することが主な業務です。また、医師や看護師などの医療従事者と情報を共有しチーム医療を行います。緩和薬物療法に用いる薬剤は、用量や副作用の面などで取り扱いが難しいものが多く、薬物療法の選択肢も増えてきているため、専門知識を持つ薬剤師の活躍が期待されています。
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救急認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本臨床救急医学会

救急認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本臨床救急医学会

救急医療の薬物療法に関する高度な知識、技術、倫理観をもち有用で安全な薬物療法を行う薬剤師として認定される資格です。
救急・集中治療室や救命救急センターなどの救急施設において、医師や看護師などと連携し怪我や感染症、その他緊急で対応が必要な患者の救命を行います。

患者の状態を把握し、薬剤の投与量や投与方法などスピーディーかつ的確な判断が必要となり、救急医療において活躍が期待されています。
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研修認定薬剤師 認定団体:公益財団法人 日本薬剤師研修センター

研修認定薬剤師 認定団体:公益財団法人 日本薬剤師研修センター

時代に即した医療需要や医療情報を継続的に学んでいる薬剤師として認定される資格です。

医療が常に進歩し、保険制度も改革のされる中、際限なく新しいスキルや情報を身につける必要があります。研修認定薬剤師の資格は、これらの最新の情報にも精通しているという証明になります。より専門性の高い知識を得ることで、多様化したニーズにも十分こたえられる薬剤師として活躍が期待されます。

他の医療従事者や患者から信頼される薬剤師を目指すために、取得しておきたい資格といえるでしょう。
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公認スポーツファーマシスト 認定団体:公益財団法人 日本アンチ・ドーピング機構

公認スポーツファーマシスト 認定団体:公益財団法人 日本アンチ・ドーピング機構

日本アンチ・ドーピング機構(JADA)が実施する講習を受講後、確認試験に合格することで認定されます。最新のアンチ・ドーピングに関する知識が必要となります。

公認スポーツファーマシストは、スポーツ選手へのドーピング防止の情報提供や教育現場での啓発活動など、さまざまな役割が期待されています。
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抗菌化学療法認定薬剤師 認定団体:公益社団法人 日本化学療法学会

抗菌化学療法認定薬剤師 認定団体:公益社団法人 日本化学療法学会

抗菌化学療法(抗ウイルス薬、抗真菌薬も含む)において十分な知識および技能を有しICTで活躍する薬剤師を養成することを目的とした資格制度です。

チーム医療の中で、感染症の種類や病態に応じて抗菌薬を選択し、患者の状態に合わせた最適な薬物療法ができるようアドバイスを行なうのが主な業務です。

また、抗菌薬の届出制や許可制に関して医師への発言権を強めることも目的とされており、そのためには抗菌化学療法に関して深く学ぶとともに、感染症の病態やガイドラインについても学ぶ必要があります。
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在宅療養支援認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本在宅薬学会

在宅療養支援認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本在宅薬学会

在宅療養支援に関する知識・技能・態度を兼ね備え、薬物療養中の患者をサポートする薬剤師として認められます。居宅または居宅系施設において、要支援者等に薬剤師の専門性を生かした良質な医療・介護を提供し、他の職種と情報共有を密にしながら、在宅支援チームの一員として国民の保健・医療・福祉に貢献することが求められます。薬のことだけではなく、社会保障制度やその他サービスに精通することで患者にとって最適な在宅医療をうけてもらうことが可能になります。

高齢化により在宅医療がますます求められ、薬の専門家としての役割は重要になってきています。
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小児薬物療法認定薬剤師 認定団体:公益財団法人 日本薬剤師研修センター

小児薬物療法認定薬剤師 認定団体:公益財団法人 日本薬剤師研修センター

小児薬物療法の専門家として、小児の特性にあった薬物療法を実践・支援するための資格です。

小児薬物療法認定薬剤師は、疾患への対処法や体重・年齢換算による医薬品の投与量の確認、適切な投与剤形の決定など、専門家として治療薬に関して担当医師に提案し、看護師や多職種へのアドバイスを行うのが主な業務です。

小児の心理面においても配慮するだけでなく、保護者に対して適切な服薬指導やケアを行い、治療におけるトータルでのサポートをしていきます。
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腎臓病薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本腎臓病薬物療法学会

腎臓病薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本腎臓病薬物療法学会

腎臓病患者に対する薬物療法の十分な知識と技術が必要となります。腎機能低下に対する薬物療法の適正化は、薬剤師が介入する機会が多い領域です。
患者の腎機能に応じて適切な薬剤の選択、用量調整、用法変更などを医師に提案するための知識やスキルを身につけた人材として臨床現場での活躍が期待されています。

他の医療従事者に対して情報を提供し腎臓に関わる薬物適正使用の実践においてキーパーソンとなり得るでしょう。
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精神科薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

精神科薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

精神疾患領域の薬物療法に関する専門家として認定される資格です。より高度な知識や技術を身につけ、精神疾患領域の薬物療法を有効かつ安全に行うことのできる薬剤師であると認められます。また、患者とコミュニケーションをとり、社会復帰を支援することも業務のひとつです。

精神疾患患者数は年々増え続けているため、ニーズが高まる資格といえるでしょう。認定後は、さらにステップアップとなる「精神科専門薬剤師」を目指せます。
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糖尿病薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本くすりと糖尿病学会

糖尿病薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本くすりと糖尿病学会

糖尿病療養指導の中でも「薬物療法」に関する十分な知識及び技能を有する薬剤師を養成することを目的とした資格です。療養指導に特化した日本糖尿病療養指導士(CDE)とは異なり、薬物療法に特化した資格であることが特徴です。

進化する新薬の登場により、治療が複雑化しています。患者だけでなく他の医療従事者にとっても重要な存在であり、双方に最適な薬物療法を提案することが主な業務です。

インスリンの自己注射をはじめ、低血糖やシックデイ時の対応、また副作用発現の有無のチェックなど患者に深くかかわることが多く、幅広い知識を必要とします。
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日病薬認定指導薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師

日病薬認定指導薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師

病院において、薬学生の実務実習を指導する際、十分な指導・監督をするための資格です。

医療が進歩していくなかで、医療人として適格に問題を解決する能力をもった薬剤師を養成する目的で設立されました。薬学部6年制の導入により、参加型実習の実施が必要とされ、薬学生を育成する人材が求められています。

日病薬認定指導薬剤師を保有していると、指導力のある薬剤師として認められます。
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日病薬病院薬学認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

日病薬病院薬学認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

日病薬病院薬学認定薬剤師は、高度化・複雑化する薬物療法などの幅広い知識と高度な技能を習得し、臨床現場における実践力を有している薬剤師を認定するものです。

医療知識のみではなく、チーム医療での多職種との連携や患者とのコミュニケーション能力や医療倫理、医療安全などの知識・技能を含めた、総合的な能力を求められます。
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妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

妊娠・授乳期における安全かつ適切な薬物療法を提供できる知識とスキルを持つ薬剤師として認定される資格です。母体はもちろん、胎児・乳児に対し薬物有害作用に配慮した薬物療法を担い、薬物の提案や健康管理に携わるための知識が身につきます。

妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師として経験を積むことで、妊婦・授乳婦専門薬剤師にステップアップも可能です。
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認定実務実習指導薬剤師 認定団体:公益社団法人 日本薬剤師研修センター(JPEC)

認定実務実習指導薬剤師 認定団体:一般社団法人 薬学教育協議会

一般社団法人 薬学教育協議会が認定を行っている薬剤師資格です。6年制薬学教育制度下の薬学生に対して、医療の現場における実務実習の際に指導に当たることのできる薬剤師の認定を行い、研修を通してコアカリキュラムに示されている症例を実習できる体制を整え、社会的要請に応えることのできる薬剤師を養成することが目的とされています。
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プライマリ・ケア認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

プライマリ・ケア認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

医療に関する総合的なアドバイスを行える薬剤師として、健康福祉にかかわるさまざまな問題解決に取り組むスキルが評価される資格です。

そして、服薬指導・支援はもちろん、医療全般における「生活習慣指導」、「セルフメディケーション」、また「コミュニケーション能力」などに関する幅広いサポートスキルを身につけられる認定制度です。

患者に必要な対策を提案し、多職種の連携を促すといった細やかなサポート力が期待されています。
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老年薬学認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本老年薬学会

老年薬学認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本老年薬学会

高齢者に適切な薬学的管理を提供することを専門とする資格で、老年医療に関する専門的な知識を有し、高齢者を包括的に支援することが求められています。これからの高齢化社会の保健・医療・福祉に貢献することを目的に設立されました。

認定者数がまだ少なく、全国でも貴重な存在といえるため、医療スタッフからアドバイスを求められることも多く、専門職として大きなやりがいを実感することができます。
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認知症研修認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本薬局学会

認知症研修認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本薬局学会

認知症領域の医薬品に関わる専門的立場から、認知症の患者を支える医療・介護・福祉チームの一員として、認知症の患者とその家族に対して薬学的視点をふまえた助言や対応ができる薬剤師として認定されます。患者や家族と関わるすべての場所において、認知症の専門家としての知識と技術を活かすことができます。

認知症の早期発見や患者への適切な対応、服薬指導、地域包括ケアにおける情報共有などへの貢献が、今後ますます期待されます。
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災害医療認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本災害医学会

災害医療認定薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本災害医学会

災害医療認定薬剤師は、災害医療や災害薬事に関する研修を受けており、身に付けた知識と技能を活かして活躍の場が広がっています。被災地において、薬物療法や調剤・服薬指導など薬剤師としての職能を発揮することが、災害医療認定薬剤師の仕事です。

災害発生時に、医師・看護師など多職種の医療チームの一員として、薬物療法の専門的な知識と技能に加え、災害医療に関するスペシャリストとして貢献することが期待されています。
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専門薬剤師

臨床現場でさらに踏み込んだ活躍を望むなら、専門薬剤師を取得しましょう。
専門薬剤師は、特定の専門分野において、高度な知識と技術を有する薬剤師で、専門分野は多岐にわたります。
より専門性が高い知識や技能が認められ、指導者や研究者としての活動も可能に。最新の専門情報を提供する薬のエキスパートとして活躍の場が広がります。資格取得後も、常に実績を積み重ね、更新の準備が必要です。
より高度な知識と臨床能力を身につけ、第一線で活躍する薬剤師として、その価値を高めましょう。

医薬品情報専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医薬品情報学会

医薬品情報専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医薬品情報学会

医薬品情報の専門知識、技術、倫理観、経験を必要とする専門資格です。医薬品を扱う施設で医薬品情報の活用を通し、広く医薬品の適正使用を推進することが求められます。医薬品情報室(DI室)の設置が求められる現代には欠かせない存在といえます。

医薬品を有効かつ安全に活用できるよう医薬品情報専門薬剤師は、情報を集め、評価して医師や看護師などに情報提供するほか、医薬品情報に関わる教育を実施する役割もあります。
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HIV感染症専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

HIV感染症専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

HIV感染症の知識や薬物治療における臨床経験をもとに、医療従事者と連携して適切な助言・提案を行う、HIV感染症薬物療法認定薬剤師からのステップアップ資格です。

患者に対し薬物療法を行うとともに、治療経過を身近で支え、高度な知識と技術、倫理観を備えた薬剤師としての活躍が期待されています。
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栄養サポートチーム(NST)専門療法士 認定団体:一般社団法人 日本臨床栄養代謝学会

栄養サポートチーム(NST)専門療法士 認定団体:一般社団法人 日本臨床栄養代謝学会

専門家が集まる栄養サポートチーム(NST)で、最適な栄養管理を行うプロフェショナルとして活躍できる資格です。

治療中の栄養管理は重要な項目であり、NSTを設置する機関が増えてきました。薬剤師の他、管理栄養士、看護師なども対象となり、栄養管理の面で専門的な知識と技術を持ち合わせているスペシャリストとしてニーズが高まっています。
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外来がん治療専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本臨床腫瘍薬学会

外来がん治療専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本臨床腫瘍薬学会

外来がん治療専門薬剤師(BPACC)とは、主に外来や在宅でがん治療を受ける患者や家族に対し、ほかの医療機関との連携をとりながら専門的なカウンセリングや指導を行うことができる専門薬剤師資格です。

「専門医療機関連携薬局」の制度に対応できる専門性の高い薬剤師を育成するために2021年に新設されました。
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がん指導薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医療薬学会

がん指導薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医療薬学会

「がん専門薬剤師」を養成するための指導者資格で、「がん専門薬剤師」の次のステップの位置づけとなります。良質で安全ながん薬物療法の指導者、研究者として中心的な役割が求められています。

高度な知識や技術を持つがん薬物治療のスペシャリストとして、病院のキーパーソンとして活躍が期待できるでしょう。
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がん専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本療薬学会

がん専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本療薬学会

がん治療の臨床現場で、安全で的確に薬物療法をおこなうことを目的に認定される資格。チーム医療に参加するだけでなく、新薬に関する行政の審査機関や治験などでも活躍が期待されています。

また、医療法上広告が認められており、病院・クリニックの広告看板や新聞、雑誌など一般の人が目にする媒体の広告が可能な専門性のある資格でもあります。
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感染制御専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

感染制御専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

感染の制御を目的に、適切な薬物療法の提案や情報提供をする薬のスペシャリスト。感染症や合併症のリスクが高いとされる疾病治療において、安全で適切な薬物治療管理、感染制御を行うことを目的とした資格です。

院内感染対策チームでは、薬の専門家として、薬や消毒薬、感染症などにおける深く幅広い知識により、院内感染予防に関する情報提供、薬物管理および、医療従事者に対する教育・啓発など幅広い活躍が期待されます。
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腎臓病薬物療法専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本腎臓病薬物療法学会

腎臓病薬物療法専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本腎臓病薬物療法学会

腎臓病薬物療法認定薬剤師の上位資格でもあります。慢性腎臓病(CKD)や高齢者など、患者の腎機能に応じた薬物療法を実践可能な知識・技術を有すると認められます。またこれらの知識の専門性を活かし、教育者や研究者としての役割も期待されています。

医療従事者への研修やシステム開発、学会発表などを通して、医療の質の向上に貢献できる高度な資格といえるでしょう。
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精神科専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

精神科専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

精神科薬物療法認定薬剤師のステップアップ資格であり、精神疾患領域の薬物療法に関して、より高度な知識や技術を身につけ、薬物療法を有効かつ安全に行うことのできる薬剤師であると認められます。

自ら研究し論文発表などもできる専門性の高い認定資格といえます。患者とコミュニケーションをとりながら、社会復帰をサポートするのも主な役割です。
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地域薬学ケア専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医療薬学会

地域薬学ケア専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医療薬学会

2015年に厚生労働省の打ち出した薬局ビジョンによる薬局のあり方の変化や、地域包括ケアシステムにおける薬薬連携を見据えて、いままでのように病院向けの薬剤師だけでなく、薬局薬剤師にも高い専門性が求められるようになっています。

地域薬学ケア専門薬剤師とは、「地域医療に必要となる広範な薬物療法に一定水準以上の実力を有し、現に地域医療・介護等の現場において活躍している薬局薬剤師」とされています。
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妊婦・授乳婦専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

妊婦・授乳婦専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本病院薬剤師会

妊婦・授乳婦薬物療法認定薬剤師のステップアップ資格であり、母体の健康管理に取り組むとともに、妊娠・授乳期の患者にあった薬物療法を医師と患者双方に提案できる幅広い知識と技術をもったスペシャリストとして認定されます。

母子双方にとって安全かつ適切な薬物療法を胎児や乳児の状態に配慮しながら提供するだけでなく、リスクを正しく説明し、服薬に関して科学的、倫理的に妥当な判断ができるようにサポートします。医師との連携を持って妊婦・授乳婦カウンセリングを提供することを目的に運用されています。
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認定女性ヘルスケア専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本女性医学学会

認定女性ヘルスケア専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本女性医学学会

更年期以降の女性だけでなく、思春期から老年期の幅広い時期における女性医学の専門家として基本的知識と技術を持ち、生涯を通して健康を維持するためのヘルスケアを提供できる人材として認められる専門薬剤師資格です。女性の生理機能や精神状態などは、年齢によって大きく変化し、求められる医療も異なります。

女性特有の心身にまつわる疾患について、QOLの維持や向上を目的に、より充実したヘルスケアを提案できる知識とスキルが身につきます。
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薬物療法専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医療薬学会

薬物療法専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医療薬学会

薬物治療における幅広い領域において、高度な臨床知識と技術を有し現場で活躍している薬剤師が認められる認定資格です。幅広い知識をもつ薬剤師として、臨床における薬学的知識と臨床レベルの能力を活かし、特に病院勤務での活躍が期待されています。

医療従事者と共に幅広い視点をもった薬剤師が薬物療法を実践することで、患者さんのQOL向上に貢献するという大きな役割もあります。認定後は、さらにステップアップとなる「薬物療法指導薬剤師」を目指せます。
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医療薬学専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医療薬学会

医療薬学専門薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医療薬学会

医療薬学分野において、臨床経験に基づいた高度な知識と技能を持ち、教育・研究を実践する薬剤師として認められる資格です。

従来の「日本医療薬学会認定薬剤師」が、2020年に「医療薬学専門薬剤師」として名称を変え、主に薬剤師資格を持つ大学教員などに向けた資格としてスタートしました。医療薬学に関する高いスキルと知識を持ち、自らの臨床経験を教育や研究に役立てられる薬剤師として、今後ますます活動の場が広がっていくと考えられます。
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その他の資格

メディカルアロマセラピスト、漢方アドバイザーなど、薬剤師の資格と一緒に併せ持つことで知識や技術の幅が広がります。患者さんの満足度が上昇するのはもちろん、薬剤師をはじめ、他の医療従事者からの信頼度が増すでしょう。また転職先の選択肢がグンと広がります。

医薬情報担当者(MR) 公益財団法人 MR認定センター

医薬情報担当者(MR) 公益財団法人 MR認定センター

製薬会社などで経験や知識を身につければMRとして働くことはできますが、MR認定制度を利用して資格認定を受けることもできます。

MRの主な仕事は、医薬品に関する適正な使用法や効果などについての情報を提供、副作用などの情報を収集するため、医師や薬剤師などの医療従事者を訪問することです。また、集めた薬の情報を元に、既存の薬の改良や新薬の開発などに働きかける役割も持ちます。
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医療情報技師 認定団体:一般社団法人 日本医療情報学会

医療情報技師 認定団体:一般社団法人 日本医療情報学会

医療機関における情報システムの進化に伴い、医療情報を安全かつ有効に管理・運用可能な医療の知識とスキルを持っていると認定されている資格です。

医療従事者との円滑な意思疎通のために必要な医療知識と、電子カルテなどの情報システムを管理・運用できる技術が求められます。データベース設計やセキュリティ管理など医療分野に特化したSEともいえます。
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NR・サプリメントアドバイザー 認定団体:一般社団法人 日本臨床栄養協会

NR・サプリメントアドバイザー 認定団体:一般社団法人 日本臨床栄養協会

NR・サプリメントアドバイザーは保険機能食品やサプリメントを一般消費者に対して啓発することを目的した資格です。健康志向の高まりにおいて、足りない栄養を補充する目的で保健機能食品やサプリメントを選択する人が増加している中で、一般消費者が数ある保健機能食品やサプリメントから自分にあったものを選ぶためには、それぞれの食生活を十分理解したうえで適切に選択する必要があります。

NR・サプリメントアドバイザーは、専門的観点から消費者の栄養状態を評価し、食品の持つ機能や必要性、摂取方法等について適切なアドバイスを行い、健康な毎日を送れるようにサポートを行うことが主な業務です。
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漢方アドバイザー 認定団体:日本チェーンドラッグストア協会

漢方アドバイザー 認定団体:日本チェーンドラッグストア協会

一般消費者に対し、漢方薬の正しい知識の普及と適正使用に貢献する目的で始まった資格ですが、2020年度認定分をもって、現在は新規募集を停止しています。(2022年9月時点)

健康への関心が高まる中、漢方薬が注目されつつあります。セルフメディケーションが推進されはじめ、漢方薬も外せない薬剤となっています。西洋薬とは異なる漢方薬の考え方や知識を習得し適正使用を進めれば、「体質改善」「健康増進」に期待できます。
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ケアマネジャー(介護支援専門員) 認定団体:厚生労働省

ケアマネジャー(介護支援専門員) 認定団体:所轄の都道府県

都道府県が認定する公的資格の一つで、介護が必要な人と医療・福祉・保健のサービスを繋ぐ中心的役割を担います。

介護を必要とする人や家族にとって最適な支援を判断してケアプランを作成し、必要なサービスの利用を提案・援助する専門家として、行政機関、ケア施設、病院など医療・福祉の現場での活躍が期待されます。
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公害防止管理者 認定団体:一般社団法人 産業環境管理協会

公害防止管理者 認定団体:一般社団法人 産業環境管理協会

一般社団法人産業環境管理協会によって認定される資格であると同時に、国家資格でもあります。

法律で公害防止管理者の配置が義務付けられている工場において、公害防止のために施設の運転や維持、管理、検査を行う非常に大切な仕事です。さまざまな公害に対応するため資格の分類が13種類と多い点が特徴です。
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抗酸菌症エキスパート 認定団体:一般社団法人 日本結核病学会

抗酸菌症エキスパート 認定団体:一般社団法人 日本結核・非結核性抗酸菌症学会

抗酸菌症に対する正しい知識を有し、円滑な治療を実施するためのスキルが認められる資格です。結核および非結核性抗酸菌症などの抗酸菌症治療において、医師や看護師などと共通認識を構築し、適切な治療推進するために、薬剤師としての専門的な知識が問われる専門資格といえます。

抗酸菌症に対する深い知識と治療方法を理解し、抗酸菌症の撲滅と患者のQOLとADL改善に貢献することを目標にしています。
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骨粗鬆症マネージャー 認定団体:一般社団法人 日本骨粗鬆症学会

骨粗鬆症マネージャー 認定団体:一般社団法人 日本骨粗鬆症学会

骨粗鬆症に関する基本的知識と技術を有する医療従事者(医師・歯科医師以外)を骨粗鬆症領域の専門スタッフとして認定される資格です。患者に対して初回骨折の評価を行い、以後の骨折の予防などを適切に指導するコーディネーターとして活動をする役割を持っています。

骨粗鬆症の予防を適切に指導し、診断と治療を提供することで広く知識を伝え、健康格差を少なくし、健康寿命を延ばすことに貢献しています。
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産業カウンセラー 認定団体:一般社団法人 日本産業カウンセラー協会

産業カウンセラー 認定団体:一般社団法人 日本産業カウンセラー協会

一般社団法人日本産業カウンセラー協会によって認定される資格であり、企業でのメンタルヘルス対策やキャリア形成支援などの分野で活躍が期待されます。資格取得の中で得られる「傾聴」のスキルは、医療分野での対人業務においても非常に活かされるスキルでもあります。

産業カウンセラーは心理的な手法を用いた支援の専門家であり、働く人自らが問題を解決できるように導きます。ハラスメントやメンタル不調などに関する課題の解決が求められているなか、さまざまな場面で産業カウンセラーの活躍が期待されます。
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治験コーディネーター(CRC) 認定団体:日本SMO協会、一般社団法人 日本臨床薬理学会、協同組合臨床開発支援ネットワーク(SMONA)

治験コーディネーター(CRC) 認定団体:日本SMO協会、一般社団法人 日本臨床薬理学会、協同組合臨床開発支援ネットワーク(SMONA)

新薬を開発するときに、最後のフェーズで人体での有効性や安全性を確認する治験に携わる職種の一種で、治験を行う医療施設において、治験がスムーズに実施できるようサポートすることが主な業務です。具体的には製薬会社の臨床開発モニター(CRA)と治験を実施する担当医師と薬剤師、看護師などが在籍する各部署と連携し治験を進めていくなかで患者をサポートします。

CRCになるために特別な条件はありませんが、薬剤師や看護師、臨床検査技師の有資格者が携わることが多いようです。CRCの認定団体は複数あります。
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上級医療情報技師 認定団体:一般社団法人 日本医療情報学会

上級医療情報技師 認定団体:一般社団法人 日本医療情報学会

一般社団法人日本医療情報学会によって認定される、医療情報技師のステップアップ資格です。開発、導入、運用などにおいて適切な手順で対応できる能力が求められます。
また、正しい情報管理や情報セキュリティに関する指導を行ったりするのが主な業務です。

医療現場のITシステム化が進む中で、さまざまな医療情報データの活用を目的とし、システムの導入から運用まで主導し、まとめていく事が期待されています。
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食品衛生監視員 認定団体:厚生労働大臣または都道府県知事等による任用資格

食品衛生監視員 認定団体:厚生労働大臣または都道府県知事等による任用資格

食品衛生法などの法令に基づき、食の安全と安心を守ります。飲食店の許可事務や、営業施設に対する監視や指導、食中毒などの調査や食品に関する苦情や相談対応だけでなく、全国の主要な海・空港の検疫所で、輸入食品の安全性の確認や指導、輸入食品の微生物の検査などさまざまな業務に従事できます。

「食品衛生のプロ」として、食品に関する法律から食品の試験検査技術まで、幅広い知識を身につけることが求められています。
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食品衛生管理者 認定団体:厚生労働省

食品衛生管理者 認定団体:厚生労働省

食品衛生法により規定される国家資格。製造・加工過程で特に衛生面の考慮を必要とする食品・添加物の製造・加工施設には、専任の食品衛生管理者を設置することが義務付けられており、製造・加工の過程において食品衛生法に違反していないかをチェックする役割を持ちます。薬剤師など規定の国家資格保有者であれば、講習や実務要件が不要で食品衛生管理者になることができます。

衛生に関する専門知識を有し、施設において食中毒や異物の混入などを防ぎ、食品衛生法を遵守した衛生的な環境を確保することが主な業務です。
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日本禁煙学会認定専門指導者 認定団体:一般社団法人 日本禁煙学会

日本禁煙学会認定専門指導者 認定団体:一般社団法人 日本禁煙学会

薬剤師、医師、看護師などの医療系有資格者を対象とした資格で、高度な禁煙学の知識を有し禁煙指導をすることができます。ニコチン置換療法、バレニクリンを使った薬物療法による禁煙指導を中心に、薬局・薬店で禁煙支援をおこなうことが主な仕事です。また、患者の喫煙情報を把握し、適切な指導を行うことも業務の一つです。

同学会が認定する禁煙サポーター、認定指導者の上位資格にあたります。
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日本糖尿病療養指導士(CDEJ) 認定団体:一般社団法人
日本糖尿病療養指導士認定機構

日本糖尿病療養指導士(CDEJ) 認定団体:一般社団法人
日本糖尿病療養指導士認定機構

糖尿病患者の健康と福祉の向上のため、糖尿病療養指導を行うことができるコメディカルスタッフの育成を目的とした資格で、糖尿病の臨床における生活指導のエキスパートです。高度で幅広い知識を活かし、患者に自己管理の大切さを指導し、セルフケアを支援することが主な業務です。

看護師、管理栄養士、薬剤師、臨床検査技師、理学療法士のいずれかの資格を有していれば、申請することができます。
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日本褥瘡学会在宅褥瘡予防・管理師 認定団体:一般社団法人 日本褥瘡学会

日本褥瘡学会在宅褥瘡予防・管理師 認定団体:一般社団法人 日本褥瘡学会

日本褥瘡学会在宅褥瘡予防・管理師は、在宅療養における褥瘡の予防や処置・治療における専門家として認められる資格です。在宅訪問時における薬剤師の役割は大きく、褥瘡治療における十分な知識と技術を活かし、多職種と連携しながら在宅医療でしばしば問題となる褥瘡に対する質の高い医療と予防に貢献することが期待されます。
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日本褥瘡学会認定師 認定団体:一般社団法人 日本褥瘡学会

日本褥瘡学会認定師 認定団体:一般社団法人 日本褥瘡学会

医師や看護師をはじめとする、褥瘡や創傷の医療に携わる広範な医療関係者が一丸となって設立された学術団体「日本褥瘡学会」による認定資格です。褥瘡が認知され、治療や予防も進歩するなか、より褥瘡医療の水準を向上させるための役割を担う資格です。専門分野ごとに分類された認定資格であり、薬剤師にとっては特に褥瘡治療における薬物療法の分野での高度な知識と技術を有すると認められます。
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認定クリニカル・トキシコロジスト 認定団体:一般社団法人 日本中毒学会

認定クリニカル・トキシコロジスト 認定団体:一般社団法人 日本中毒学会

薬毒物中毒に関する十分な知識及び技能を有するさまざまな職種(医師、薬剤師、看護師、各種研究員、行政担当者など)を養成し、中毒診療に関する高度な知識、技術、倫理観に基づく最適な治療を提供することが目的です。

薬剤師以外の、医師、看護師、臨床検査技師などにおいても、中毒に関わる実務経験を有していれば取得を目指せます。中毒診療において多職種とチーム医療を実践します。
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ビューティケアアドバイザー 認定団体:日本チェーンドラッグストア協会

ビューティケアアドバイザー 認定団体:日本チェーンドラッグストア協会

より美しく心地よい生活をするために必要な美容に関する知識を有し、薬、健康・美容食品情報などのヘルスケアとの関連性にも精通することを目的とした資格ですが、2020年度認定分をもって、現在は新規募集を停止しています。

日本チェーンドラッグストア協会が認定している民間資格で、ドラッグストアや化粧品メーカー、販売店などで役立つスキルが身につきます。専門知識や商品情報に加え、個人の要望や悩みに対するアドバイスが求められます。
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ヘルスケアアドバイザー 認定団体:日本チェーンドラッグストア協会

ヘルスケアアドバイザー 認定団体:日本チェーンドラッグストア協会

健康維持・増進や病気の予防・改善のために、相談者に正しい情報提供やアドバイスを行うための民間資格ですが、2019年度認定分をもって、現在は新規募集を停止しています。

病気や健康をはじめ、運動や食事の面など生活に関わる知識を提供します。地域に暮らす方の健康維持のサポートをし、セルフメディケーションを推進させることが狙いです。
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麻薬取締官 認定団体:厚生労働省 地方厚生(支)局 麻薬取締部

麻薬取締官 認定団体:厚生労働省 地方厚生局 麻薬取締部

厚生労働省地方厚生(支)局の麻薬取締部に所属し、薬物乱用のない社会を実現するための活動を行う国家公務員です。医療機関や製薬会社への薬物管理に関する検査や指導を行うほか、薬物乱用者やその家族からの相談にのり、適切な指導・支援を行います。薬物だけでなく法律に関する深い知識を有します。

また講演や啓発活動などを行い、薬物乱用防止を促すことも重要な仕事のひとつです。責任感と専門知識が求められる職業ですが、社会貢献度の高い専門職です。
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メディカルアロマセラピスト 認定団体:国際プロフェッショナルアルマセラピスト連盟
日本統合医学協会

メディカルアロマセラピスト 認定団体:特定非営利活動法人 日本統合医学協会

医療機関などの現場で、アロマを利用した専門的なトリートメント技術を提供し、患者をサポートするための資格です。より医学的な視点でアロマセラピーを捉えることで、患者の症状に作用する精油のアプローチなどを実践することが期待されます。
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薬物療法指導薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医療薬学会

薬物療法指導薬剤師 認定団体:一般社団法人 日本医療薬学会

薬物療法専門薬剤師のステップアップ資格です。薬物治療の幅広い領域の高度な臨床知識と技術を有し、現場で活躍している薬剤師と認められます。患者が最大のメリットを得られるように医師などの多職種と連携し、薬物療法を実践していくのが主な業務です。また、薬物療法専門薬剤師の養成における指導者資格としても活躍できます。

他の薬剤師への指導や研究活動についても、自ら積極的に取り組むことができる能力を有する薬剤師として認められます。
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リウマチ財団登録薬剤師 認定団体:日本リウマチ財団

リウマチ財団登録薬剤師 認定団体:日本リウマチ財団

リウマチ性疾患に関するチーム医療体制を担うプロとして、薬物療法の専門的な知識を取得したことを認定される資格です。医師などの多職種と連携し患者のケアの水準を高める薬の専門家として活躍が期待されています。

リウマチ性疾患の薬物治療経験が必要になるほか、厳しい条件がありますが、教育機関や専門病院、製薬会社などでの活躍も可能になるなど、キャリアアップにつながる資格といえるでしょう。
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臨床心理士 認定団体:公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会

臨床心理士 認定団体:公益財団法人 日本臨床心理士資格認定協会

公益財団法人日本臨床心理士資格認定協会が認定している民間資格です。臨床心理学の知識やスキルを用いて、心の問題に取り組む専門家として、相談者や患者が抱える心の問題を探り、援助、解決・ケアを行ないます。臨床心理士としてのスキルは、薬剤師として患者とコミュニケーションをとる際にも大きな武器になるでしょう。

汎用性があるという特徴から、人間が関わる場所全てに臨床心理士が関わる可能性があるでしょう。今後も、企業や学校、病院や介護施設など幅広く活躍の場が広がっていくと考えられます。
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労働衛生コンサルタント 認定団体:公益財団法人 安全衛生技術試験協会

労働衛生コンサルタント 認定団体:厚生労働省

厚生労働省が認定する国家資格です。ブラック企業や過労死などが問題になっているなか、労働環境の適正な管理や、労働者のメンタル面のサポート、労働条件の定期的な見直しが企業に求められています。

労働衛生コンサルタントは、労働安全衛生法に基づいて、企業が保持すべき労働の安全や健康的な就業環境や衛生面の保持などに関して、専門的な知識を発揮して、職場環境を診断・指導することが主な仕事内容です。薬剤師資格保有者には、資格試験において一部科目の免除などの優遇があり、企業や自治体などの現場で活躍が期待されます。
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医薬品製造管理者・医薬部外品等責任技術者 認定団体:任用資格

医薬品製造管理者・医薬部外品等責任技術者 任用資格

医薬品製造管理者・医薬部外品等責任技術者は、「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(医薬品医療機器等法)」に基づいて、薬剤師をはじめとする資格保有者が企業内で任命される任用資格です。

医薬品製造業においては、製造所ごとに医薬品製造管理者を、医薬部外品製造業・化粧品製造業においては、医薬部外品等責任技術者の設置が義務付けられています。医薬品製造管理者・医薬部外品等責任技術者は、「医薬品医療機器等法」に則り、品質管理及び製造販売後の安全管理を行うための資格です。
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環境衛生指導員 任用資格

環境衛生指導員 任用資格

環境衛生指導員は、都道府県知事または保健所設置市の市長が任命するもので、「廃棄物の処理及び清掃に関する法律(廃棄物処理法)」に基づいて、廃棄物を適正に処理することを目的とする職務です。

地方公務員として環境整備に関わるもので、環境省によって資格が定められています。環境衛生指導員は、生活環境の保全に努める公的な仕事のひとつといえるでしょう。
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インフェクションコントロールドクター(ICD) 認定団体:ICD制度協議会

インフェクションコントロールドクター(ICD) 認定団体:ICD制度協議会

インフェクションコントロールドクター(ICD)は、ICD制度協議会が認定する感染制御を専門とする資格です。

ICD制度協議会は、1999年4月に発足し、29の学会で組織されています(2022年9月現在)。感染制御の専門知識を有するエキスパートを育成し、最新の正しい知識と情報から、そのレベルを維持、向上させることを目的として活動しています。
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毒物劇物取扱責任者 認定団体:厚生労働省

毒物劇物取扱責任者 認定団体:厚生労働省

毒物劇物取扱責任者は、厚生労働省が認定する国家資格で、各都道府県で実施される試験に合格することで資格を得られます。ただし、薬剤師免許をもっている、あるいは、厚生労働省令で定める学校で応用化学に関する学課を修了した人は無試験での取得が可能です。

毒物劇物に指定された化学薬品を扱うために必要な資格で、製造業や輸入業、販売業を営む事業者が毒物劇物を扱う場合、「必ず毒物劇物取扱責任者を1人設置しなければならない」と定められています(毒物及び劇物取締法第7条)。毒物や劇物に指定される薬品は、工場や研究所だけでなく農業で使用されるものもあり、幅広い薬剤に対応します。
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薬事監視員 任用資格

薬事監視員 任用資格

薬事監視員は、厚生労働大臣、都道府県知事、保健所を設置する市の市長又は特別区の区長が任命する公務員の任用資格です。厚生労働省令で定める「医薬品医療機器等法」に基づいて、医薬品や化粧品、医薬部外品、医療機器等製品の品質や安全性などを監視・指導しながら、業務改善命令を行う権限を持ちます。

近年では、通信販売やインターネット販売への監視業務もあり、活動範囲が広がっています。
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予防医学指導士 認定団体:日本予防医学会/予防医学・代替医療振興協会

予防医学指導士 認定団体:日本予防医学会/予防医学・代替医療振興協会

予防医学指導士は、生活習慣病の予防など、患者のQOL(生活の質)改善に貢献できる資格です。

薬の専門家である薬剤師が、さらにスキルアップするのに適している資格の一つといえるでしょう。予防医学指導士の仕事内容や資格の取得方法、活躍できる場所などについて解説します。
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