医薬情報担当者（MR）

医薬情報担当者は、英語表記の｢Medical Representative｣を略し、MRと呼ばれています。MRの仕事は資格がなくてもできますが、多くの企業では専門的な知識を有するものとして有資格者を求めています。

MR資格には、公益財団法人MR認定センターが認定している民間資格があり、MR認定証の取得が可能です。近年ではMR認定証がないと訪問を断る医療機関も増えており、製薬会社における専門性の高い営業職を継続するには必須の資格となっています。2021年時点で、MR業務についている人は51,848名となっており、うちMR認定取得率は97.8％です。

MRは、医薬品に関する効果や適正な使い方などを正確に伝えることが基本的な仕事です。具体的には、医療機関への営業活動と情報の収集と提供に分けられます。

製薬会社などに所属するMRは、営業職として医療機関を訪問し、自社の医薬品の営業活動を行います。営業の際は、医薬品の効果や適正な使用方法などの情報をしっかりと伝えて信頼関係を構築し、患者の治療に最適な薬として評価してもらい、継続的な契約につなげることが求められます。

医療現場で実際に使用することで分かった薬の効果や副作用などに関するフィードバックや、新たに出てきたニーズを収集したりするのも、MRの大きな役割の一つです。こうした情報をもとにして、今後の品質向上や新薬開発へとつなげていきます。

MR認定証を取得する流れは、MR認定センターが指定する登録企業に在籍しているかどうかで変わります。

公益財団法人MR認定センターに登録している製薬企業やMR派遣業に勤務している場合は、MRになるための導入教育を受講し、修了することで、MR認定試験の受験資格を得られます。試験合格後、6カ月間のMR経験を経てMR認定証が取得できます。

公益財団法人MR認定センターに登録されていない企業に勤務している場合、もしくは、入社前の場合は、MR導入教育研修施設で基礎教育を受ける必要があります。MR認定試験合格後、実務教育と6ヵ月間のMR経験を修了することで、MR認定証が取得できます。

下記の3科目が試験科目です。

1. 医薬品情報
2. 疾病と治療
3. MR総論

※なお、医師、歯科医師、薬剤師の資格があれば、試験科目のうち1～2が免除されます。

※再受験者は不合格となった科目のみ受験します。

また、試験問題は公益財団法人MR認定センターが販売している「認定テキスト」から出題されます。すべての科目で一定以上の点数を獲得することで合格となります。

MR認定資格は、累計で約8割が合格しています。直近で行われた第29回の試験（2022年12月実施）では、1,232人が受験し、1,010人が合格。合格率は新規受験者が84.8％、再受験者の場合は67.0％となっています。

ちなみに、第1回（1997年）～29回（2022年）までの合計数値は、以下のようになっています（新型コロナウイルス感染拡大により、代替の「2020年度IBT形式MR認定試験」を実施したため第27回は除く）。

MRの資格は、資格の取得要件を満たしたうえで、公益財団法人MR認定センターに交付申請をすることで取得が可能です。

MR認定は、試験の合格や、製薬企業への勤務だけで取得できるものではなく、即日発行されるものでもないため、しっかりとスケジュールを組み、資格取得に向けて計画的に行動することが大切です。

MR認定証には有効期限があり、失効前に更新手続きが必要です。更新するには導入教育または継続教育の修了認定を受けていること、更新時確認ドリルを終了していることなどの要件があります。個人の場合、企業勤務の場合で要件が異なるため、公式サイトなどで更新要件を確認し、資格更新のための準備をしておきましょう。

公益財団法人MR認定センターが発表する「2022年版 MR白書」によると、MRを新卒者で採用した企業数は、202社中73社。全体の36.1%となっています。また採用企業の内訳としては、内資系製薬企業が63社、外資系製薬企業が10社、CSO他企業が0社、卸売販売企業が0社でした。

中途採用をした企業に関しては、202社中121社となっており、割合としては59.9%と、新卒者よりも高い数字となっています。中途採用者の前職としては、製薬他社のMRが最も多く、他にもコントラクトMRや他業界からの転職者の採用をしているところもあります。

MRは医療機関に医薬品の正しい使用方法や効果を伝える専門家であり、主に製薬会社での活躍が期待されています。薬剤師がMRの資格を取得することで、医薬品に関してより詳細な情報を提供できるスペシャリストとして活躍できることでしょう。

その一方で、度重なる薬価改定やジェネリック医薬品の普及、新型コロナウイルス感染拡大による病院の訪問規制など、MRを取り巻く環境は必ずしも良いものとは言い切れません。だからこそ求められるのが、より高い専門性や人間的なスキルです。ただ単純に医薬品の営業活動をおこなうだけでなく、医師や薬剤師としっかりとした信頼関係を築ける人であれば、量より質が評価され、活動の幅を広げることも可能です。

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