精神科薬物療法認定薬剤師

精神科薬物療法認定薬剤師は、一般社団法人日本病院薬剤師会によって認定された資格です。精神疾患の治療における薬物療法に関して、より高度な知識や技術を身につけ、精神疾患に対する薬物療法を有効かつ安全に行うことのできる認定資格として、活躍の場が広がっています。 年々増え続けている精神疾患患者数と向精神薬の適正使用が重要視されるなかで、今後さらにニーズが高まることが予測されます。平成20年4月1日より施行されて以来、認定者数は188名（令和3年10月1日現在）となっています。

精神科薬物療法認定薬剤師の資格申請要件や資格取得までの流れ、費用などについて説明します。

精神科薬物療法認定薬剤師になるためには、以下の要件を満たす必要があります。

上記の申請要件を満たしたうえで、日本病院薬剤師会に申請します。

精神科薬物療法認定薬剤師の認定期間は5年間です。精神科薬物療法認定薬剤師の資質を向上させるため、この資格は認定の更新が必要です。満期の約1年前に、認定更新のお知らせが届くため、以下の更新要件にあてはまるよう講習などを受け、必要な費用を指定の期間内に納めるようにしましょう。

精神科薬物療法認定薬剤師は、精神科薬物療法の専門家です。近年、薬剤師にはより高い専門性が求められています。精神科薬物療法認定薬剤師を取得する大きなメリットは、精神科薬物療法における高度な知識と技術を有していることを証明できることです。自分の専門性を資格として見える化を図ることで、確実なキャリアアップにつながります。また、精神科薬物療法認定薬剤師資格を取得することで、より専門性の高い精神科専門薬剤師への認定が申請できるなど更なるステップアップにつなげられることも魅力です。

転職やキャリアアップを目指している方には、精神科に特化している薬剤師であることをアピールできる効果的な認定資格です。精神疾患のある患者さんは、年々増加しているため、精神科に限らず、すべての領域で精神科薬物療法認定薬剤師の資格は重宝されるといえます。

精神科薬物療法認定薬剤師はやりがいにあふれた資格です。具体的に、以下の3つのような活躍が期待できます。

精神科薬物療法認定薬剤師を取得することにより、さまざまな情報から仮説を立てて推測することができるようになります。精神科の治療は、カウンセリングと薬物療法に重きが置かれているため、精神科領域における薬物療法のスペシャリストとして、より多角的に患者さんの状態を捉え、仮説を立てていくことができます。

とくに精神科領域の薬物は、長期使用になることが多く、副作用などに悩みをもつ患者さんも多くいます。高度な知識を有することで、さまざまな可能性を考えてアセスメントすることは、患者さんのより良い治療にもつながります。

精神科薬物療法認定薬剤師を取得することにより、処方変更以外の解決策を提案できる場合もあります。精神疾患のある患者さんは、その多くが地域の中で生活をしながら、治療を続けています。患者さんの生活や想いに寄り添えるコミュニケーションができることも、精神科薬物療法認定薬剤師の専門性です。薬局などの窓口業務の中で、相談を受けることもあります。処方の内容だけでなく、1日の過ごし方や頓服薬などを飲むタイミング、副作用や治療を続ける上での心持ちなど、さまざまな場面での具体的な解決策を提案することができるようになります。

精神科薬物療法認定薬剤師を取得することにより、患者さんの問題点に気づきやすくなります。高い専門性があることで、薬効と副作用のバランスや生活への影響など、それぞれの患者さんに合わせたアプローチが可能です。また、精神を安定させる薬物は、心療内科や精神科のみならず、多くの診療科で使用されています。精神科を受診していなくても抗不安薬などを使用していることもあるため、幅広い領域で、素早く患者さんの問題点をキャッチできるようになります。さまざまな診療科を扱う薬局であっても、その専門性が活躍する場面は多いといえます。

精神疾患における薬物治療の専門家である精神科薬物療法認定薬剤師は、主に精神科のある病院において活躍が期待できる資格です。心療内科を含むクリニック近隣の調剤薬局においても、信頼できる薬剤師として採用されるケースもあるでしょう。地域密着型の調剤薬局では、精神疾患の患者さんにとってもより安心して相談できる存在として、専門性の高い薬剤師としての活躍も期待されます。

精神科薬物療法認定薬剤師が活躍できる職場は、精神疾患を対象とする病院やクリニックなどの医療機関が主になります。また、精神科を診療科にもつ医療機関に隣接する薬局でも、精神疾患のある患者さんが来局するため、活躍の場が広がります。成人の精神科だけでなく、子どもを対象とする児童精神科など、精神科薬物療法を必要とする年齢は、子どもから高齢者まで多岐に渡っています。今後も幅広い領域で求められていく資格といえるでしょう。