日本糖尿病療養指導士(CDEJ)

認定団体:一般社団法人 日本糖尿病療養指導士認定機構
日本糖尿病療養指導士(CDEJ)

日本糖尿病療養指導士(CDEJ)とは

日本糖尿病療養指導士(CDEJ : Certified Diabetes Educator of Japan)は、一般社団法人日本糖尿病療養指導士認定機構によって認定される資格制度です。糖尿病療養指導士は、糖尿病の予防や治療に関する専門的な知識を持つエキスパートとして認定されるもので、国内には2つの認定制度があります。

申請要件のハードルは高いものの、全国的な資格でありトップレベルのスキルを身につけられる日本糖尿病療養指導士(CDEJ)と、CDEJより門戸を広げた、地域ごとの実情に基づいた資格認定制度である地域糖尿病療養指導士(LCDE)の2種類の資格がありますが、どの地域でも一定水準以上の評価を受けやすいのがCDEJといえるでしょう。

日本糖尿病療養指導士(CDEJ)は糖尿病の治療においてもっとも重要である「自己管理」を患者に指導する医療スタッフとして、薬剤師だけでなく看護師や理学療法士といった医療関係者も資格取得が可能です。2001年より試験による認定が開始されており、現在では18,591 名(うち薬剤師として2,873人)が資格を有しています(2022年6月21日現在)。

日本糖尿病療養指導士(CDEJ)の仕事内容

糖尿病療養指導士(CDEJ)は、糖尿病治療を行っている患者一人ひとりの体質や罹病期間、合併症の程度、家族環境などのさまざまな要因を検討したうえで、個々に適した生活指導を行うことが主な仕事内容です。周囲のスタッフに対して、適切なアドバイスを行っていくことも大切な仕事といえるでしょう。

また、療養指導についての学会発表を行い、糖尿病治療の発展に寄与することも、日本糖尿病療養指導士(CDEJ)の重要な役割です。

日本糖尿病療養指導士(CDEJ)の資格を取得するには?

資格の取得要件

日本糖尿病療養指導士(CDEJ)になるためには、以下の要件を満たす必要があります。

要件1 看護師、管理栄養士、薬剤師、臨床検査技師、理学療法士のいずれかの資格を有していること。
要件2 下記の①~③の要件をすべて満たしている医療施設において、過去10年以内に、2年以上継続して勤務し、糖尿病患者の療養指導業務に従事した方で、かつこの間に通算1,000時間以上糖尿病患者の療養指導を行ったこと。

① 当該施設に勤務する、下記のA・Bのいずれかに該当する医師が、糖尿病療養指導にあたり受験者を指導していること。
 A:常勤または非常勤の日本糖尿病学会専門医(非常勤の場合、勤務は月1回以上)
 B:日本糖尿病学会の会員で、糖尿病の診療と療養指導に従事している常勤の医師

② 外来で糖尿病患者の診療が、恒常的に行われていること。

③ 糖尿病の患者教育、食事指導が恒常的に行われていること。
要件3 受験者が、要件2の「糖尿病療養指導業務に従事した期間」に当該施設で携わった糖尿病療養指導の自験例が、10例以上あること。
要件4 日本糖尿病療養指導士認定機構が開催する講習(eラーニング)を受講し、修了していること。

資格の取得方法

上記の申請要件を満たしたうえで、一般社団法人日本糖尿病療養指導士認定機構に申請した後、認定試験を受けます。認定試験に合格することで資格取得となります。

認定期間 講習(eラーニング)受講費
5年 33,000円(税込※テキスト代は含まない)
受験料 更新審査料
22,000円(税込※受験資格審査料5,500円を含む) 11,000円(税込)

資格の更新について

日本糖尿病療養指導士(CDEJ)の認定期間は5年間で、更新するためには以下の要件をすべて満たしている必要があります。

要件1 認定期間中に、通算で3年以上病院、診療所、保健所等において、医師の指示の下で糖尿病患者の療養指導の業務に従事していること。
要件2 認定期間中に、日本糖尿病療養指導士認定機構が主催する認定更新者用講習会に1回以上出席し、受講修了証を取得していること。

なお、受講修了(1回)により糖尿病療養指導研修8単位を取得。
要件3 認定期間中に、定められた自己の医療職研修20単位、および糖尿病療養指導研修20単位を取得していること。
要件4 認定期間中に、新たに行った糖尿病療養指導の自験例を10例以上有していること。

ただし、2回目以降の更新手続きにおいては、糖尿病療養指導の自験例が10例に満たないか、自験例を提出できない場合にも、糖尿病療養指導士としての十分な活動実態があれば要件から除外される。

日本糖尿病療養指導士(CDEJ)を仕事で活かす

日本糖尿病療養指導士(CDEJ)を有する薬剤師は、主に病院やクリニックなどの、糖尿病外来がある職場での活躍が期待されています。保険薬局においても、栄養指導や糖尿病教室などを行うことで、地域医療に貢献することができるでしょう。近年、ますますの糖尿病患者が増えるなかで、在宅対応においても専門的な知識が求められており、活躍の場が広がります。

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