2025年問題とは？薬剤師の将来性や、今後求められるスキルについても紹介
2025年には団塊の世代がすべて75歳以上となり、75歳以上の後期高齢者が全人口の約18％を占めることになります。そして、高齢者が増加することで年金や医療、介護のニーズが高まり、社会保障費が急増すると予測されています。
また、超高齢化や人口減少によって労働力も減少していくため、人材確保がますます難しくなるでしょう。
本記事では、そうした「2025年問題」が薬剤師の将来性におよぼす影響や、今後求められるスキルなどについて解説します。
参照元：厚生労働省/我が国の人口について
目次
1.薬剤師が押さえるべき2025年問題とは？
2025年問題とは、戦後まもなく生まれた団塊の世代が、75歳以上の後期高齢者となることで起こる社会保障費の負担増、労働人口の減少などの社会問題を指します。特に医療や介護の問題は、薬剤師の働き方にも大きな影響をおよぼすでしょう。
参照元：厚生労働省/我が国の人口について
参照元：内閣府/令和3年度 高齢化の状況及び高齢社会対策の実施状況
1-1.2025年問題は超高齢社会で生じる影響を指す
団塊の世代とは、1947年（昭和22年）から1949年（昭和24年）までの、第1次ベビーブーム期に生まれた世代を指します。第1次ベビーブームは、1945年に太平洋戦争が終結したのを機に、若い男女の結婚や出産が続いたことで起こりました。
しかし、戦後の食糧難、住宅難のなかで起きた人口爆発は、政府が出生抑制策を打ち出したことで終結。1950年以降は、出生数が減少に転じました。ちなみに、1947年の日本人の平均寿命は男性が50.06歳、女性が53.96歳となっており、現在のような超高齢社会が到来するとは誰も予想できなかったでしょう。
2025年には、このころに生まれた約800万人がすべて後期高齢者となり、総人口の約18％を75歳以上が占めることになります。そして、ここに65歳以上の人口も含めると、日本は人口の約30％を高齢者が占めることになるのです。
一方で、2011年以降は総人口が減少し続けているため、団塊ジュニア世代が65歳以上となる2040年には、総人口の約35％が高齢者になると予想されています。
2025年問題は、医療、介護ニーズの増加、労働人口の減少、社会保障費の増大など、社会活動や国民の生活に多大なインパクトを与えます。医療・介護分野への影響は特に大きくなるため、薬剤師は2025年問題の当事者として、意識改革や業務改善に取り組んでいく必要があるでしょう。
参照元：内閣府/少子化対策の現状と課題について
参照元：日本社会分析学会/戦後の少子化政策と家族の少産化志向
参照元：内閣府/高齢化の状況
2.2025年問題で懸念されることとは
令和5年における日本人の平均寿命は、女性87.14歳、男性81.09歳となっています。また、厚生労働省が令和4年に行った健康寿命調査では、病気などで日常生活が制限されることなく自立した生活を送れる健康寿命は、女性が75.45歳、男性は72.57歳となっています。つまり、75歳を迎えるころには、なんらかの要因により、自立した生活が送れなくなる人が増えると予想できるわけです。
では、団塊世代がすべて75歳以上を迎える2025年には、医療や介護、それを支える社会でどのようなことが起こるのでしょうか。以下では、具体的な懸念点を解説します。
参照元：厚生労働省/令和5年簡易生命表の概況
参照元：厚生労働省/健康寿命の令和4年値について
2-1.①事業の後継者不足
日本の中小企業の数は、全企業数の99.7％を占めています。また、雇用全体の7割を中小企業が占めており、中小企業が日本の経済を支えているといっても過言ではありません。
中小企業経営者の平均引退年齢は約70歳といわれており、2020年ごろから団塊世代の経営者の引退が始まっています。しかし、そうした状況にもかかわらず、2025年までに経営者が70歳を超える企業のうち、約3分の1で後継者が決まっていません。つまり、中小企業の多くが廃業となってしまうわけです。
そのため、約650万人の雇用と、約22兆円のGDPが失われる可能性があるといわれています。
参照元：日本商工会議所/基本的考え方
参照元：中小企業庁/中小企業・小規模事業者におけるM&Aの現状と課題
2-2.②働き手の不足
2025年には、60歳以上の労働者の多くが現役引退を迎え、労働力が不足すると考えられています。特に、高齢の働き手が多い建設業界では、60歳以上の引退と若年層の雇用不足によって、約47〜93万人が不足する見込みです。
2030年までには、日本全体で約644万人の労働力が不足すると予測されており、こうした状況は放置できない問題といえるでしょう。
参照元：国土交通省/建設産業の現状と課題
参照元：国立社会保障・人口問題研究所/ミッション
2-3.③医療費増加
厚生労働省が発表した「医療費の将来見通し」によれば、日本の医療費は2018年度の約45兆円から、2025年度には約55兆円に増加すると試算されています。さらに、2040年度には、GDPの約1割に相当する78兆円に達する可能性が指摘されています。
医療費が増える要因として挙げられるのは、長期の治療をともなうことが多い生活習慣病患者の増加や、新しい医療技術の導入などです。また、いくつもの医療機関を同時に受診する重複受診も、医療費を押し上げる一因となっています。
参照元：厚生労働省/医療費の将来見通し
2-4.④年金受給額の減少
公的年金には、20歳以上60歳未満の全員に加入が義務付けられている「国民年金（基礎年金）」と、雇用されている70歳未満の人が加入する「厚生年金」があり、いずれも現役世代が支払った保険料を高齢者への給付にあてるのが基本です。
そのため、加速する少子高齢化は、現役世代の経済負担を重くするだけでなく、年金支給額にも大きな影響を与えると考えられます。
年金の給付水準は「所得代替率（※）」で表され、令和元年の所得代替率は61.7%でした。しかし、経済成長率が横ばいだった場合、2050年ごろの所得代替率は36～38％になると予測され、給付水準が大きく下がる可能性が指摘されています。
※年金を65歳でもらい始めたときの金額が、現役世代男性の平均手取り収入の何%にあたるかを示す指標のこと。
参照元：厚生労働省/所得代替率と年金の実質価値
参照元：厚生労働省/2019（令和元）年財政検証結果
3.2025年問題への対策
ここまで見てきたような問題に対して、政府や官公庁、自治体、業界団体などではどのような対策を進めているのでしょうか。ここでは、現在おこなわれているさまざまな対策について紹介します。
3-1.①公的支援を利用して事業継承を進める
中小企業における後継者不在率は、2020年まで65％を超えていましたが、2023年は54.5％に減少しています。その理由としては、2021年4月から経済産業省による「事業承継・引継ぎ支援センター」が47都道府県に開設されたことや、事業承継・引継ぎ補助金などによる公的支援がおこなわれたことが挙げられるでしょう。
新型コロナ感染症の拡大時には廃業が相次ぎましたが、現在はこうした支援事業の拡充によって、中小企業のM&Aが右肩上がりで増加しています。
参照元：中小企業庁/2024年版中小企業白書・小規模企業白書概要
参照元：中小企業庁/事業承継・引継ぎ支援センター
参照元：
3-2.②生産性を向上させる
厚生労働省の調査によると各種産業のなかでも、
- 運輸業・郵便業
- サービス業
- 医療・福祉業
- 宿泊業・飲食サービス業
- 建設業
などの人手不足が著しいとされ、これらの業界は「人手不足産業」と位置付けられています。こうした人手不足産業では、労働環境を改善して女性や若年層の入職者を増やす施策がおこなわれています。たとえば、医療業界では「医師の働き方改革」と呼ばれるタスクシフト・タスクシェアの導入を推進。医師による診療業務を複数の職種で分担することで、安全でタイムリーな医療サービスを提供するとともに、各医療職の負担の分散が図られています。また、介護ロボットや調剤ロボットを導入した生産性向上策も、進められるようになりました。
一方、宿泊業では専用端末の導入によるチェックイン／チェックアウトの無人化、インターネット予約システムによる省力化などがおこなわれており、飲食業でもオーダー端末や配膳ロボットを導入し、省力化と生産性の向上に取り組んでいます。
参照元：厚生労働省/人手不足の現状把握について
参照元：国土交通省/若年層・女性ドライバー就労育成・定着化に関するガイドライン
3-3.③地域包括ケアシステムの構築の導入
地域包括ケアシステムは、「重度な要介護状態となっても、住み慣れた地域で自分らしい暮らしを人生の最後まで続けられること」を目的として、2014年に法制化されました。
地域包括ケアシステムでは、介護予防を軸にした支援で健康寿命の延伸を図るとともに、病気や要介護になっても、在宅のまま医療や介護を受けられる体制（住まい・医療・介護・予防・生活支援が一体的に提供される体制）を構築。介護保険制度・医療保険制度の両方から高齢者を支えていくことを目指しています。
参照元：厚生労働省/医療介護総合確保推進法（医療部分）の概要について
参照元：厚生労働省/地域包括ケアシステム
参照元：厚生労働省/地域包括ケアシステムの実現へ向けて
3-4.④介護職員の待遇改善
「人生100年時代」という言葉が現実味を帯び始めている日本では、介護人材の確保が緊縛の課題となっています。介護職の離職率は年々改善されていますが、離職者の約64％が勤続3年未満となっており、勤続年数の短い職員に離職者が多い傾向にあります。
そうしたなか、政府は介護職の離職を抑制するため、優秀なベテラン介護職に対して給与アップをおこなう「特定処遇改善加算」を2019年から導入するなど、介護職員の待遇改善を進めています。また、2022年と23年には補助金と診療報酬・介護報酬による1〜3％程度の賃上げも図られました。
参照元：厚生労働省/介護労働の現状と介護雇用管理改善等計画について
参照元：厚生労働省/介護職員の処遇改善
参照元：厚生労働省/令和元年介護報酬改定について
3-5.⑤公費負担の見直し
1990年の社会保障費における公費負担は25％、16.2兆円でした。しかし、2018年には3倍強の38％、50.4兆円まで膨らみ、後期高齢者医療と介護給付の公費負担割合は全体のおよそ5割にのぼりました。税収で不足する部分は特別公債（いわゆる赤字国債）の発行でまかなってきましたが、将来的にこうした状況が続けば、若者世代の大きな負担になることは明白です。
そのため、2022年10月1日からは75歳以上の一部について、窓口負担を1割から2割に増額する施策が開始されました。
負担割合変更の目的は、「医療保険制度における給付と負担のバランスを適正にする」ことで、2割負担に該当するのは「住民税課税所得が28万円以上で、かつ世帯として一定以上の所得がある方」となっています。
参照元：財務省/社会保障における受益（給付）と負担の構造
参照元：厚生労働省/後期高齢者の窓口負担割合の変更等（令和３年法律改正について）
4.薬剤師の将来性や必要性の変化について
デジタル技術やロボットの導入、ファーマシーテクニシャンの登場、地域包括ケアシステムとかかりつけ薬局の推進など、薬剤師を取り巻く環境はこの数年で大きく変わってきました。薬剤師の将来性や必要性は、ここからどう変化していくのでしょうか。
4-1.薬剤師の有効求人倍率は年々低下している
医師・薬剤師等の有効求人倍率は、2022年3月が2.03倍、2023年3月が2.17倍となっており、業界的には売り手市場と見ることができます。ちなみに、有効求人倍率とは求職者1人に対する求人数を表しており、1を超えれば売り手が有利、1を下回れば買い手が有利となります。
しかし、2018年3月の有効求人倍率が5.35倍だったことを考えれば、薬剤師の有効求人倍率は年々低下しているともいえます。詳しくは以下の記事をご覧ください。
参照元：厚生労働省/一般職業紹介状況(令和5年3月分及び令和4年度分)について
参照元：厚生労働省/一般職業紹介状況（令和4年3月分及び令和3年度分）について
参照元：厚生労働省/一般職業紹介状況（平成30年3月分及び平成29年度分）について
4-2.薬剤師の需給はどう変化していくのか
厚生労働省がおこなった薬剤師の需給推計では、2020年から2045年までの間に、2万4千人〜12万6千人の薬剤師が過剰になるとの見通しが示されています。
- ● 薬剤師の供給過剰（最小想定）＝2万4千人の供給増
『供給の減少（人口減少による）43万2千人』－『需要の増加（在宅医療や対人業務などの充実）40万8千人』 - 薬剤師の供給過剰（最大想定）＝12万6千人の供給増
『供給の維持（今まで通りの供給数）45万8千人』－『需要の維持（今まで通りの需要数）33万2千人』
| 需要の推移 | 供給の推移 |
|---|---|
| 2020年⇒2045年 | 2020年⇒2045年 |
| 今のペース：32万人⇒33万2千人 | 今のペース：32万5千人⇒45万8千人 |
| 増加と仮定：32万人⇒40万8千人 | 減少と仮定：32万5千人⇒43万2千人 |
・需要の変動（増加）要因：薬剤師の業務が多様化して需要が増加すると仮定
・供給の変動（現象）要因：人口減により薬剤師の供給も減少と仮定（毎年の国家試験合格者が、現在の約9,600人程度から、2045年には約7,700人程度になると推計）
4-3.今までと今後の薬剤師の業務はどう変わる？
薬剤師の業務は、調剤を中心とした対物業務から、患者さまとのコミュニケーションを主体とする対人業務へと変化しています。また、医療や介護の場も病院・施設から在宅まで広がっており、在宅医療を支える「かかりつけ薬局」や「かかりつけ薬剤師」への注目度も高まっています。
患者さまからすると薬剤師は、薬や健康のことを何でも相談できるパートナーであり、医師よりも身近な医療者です。そのため、薬剤師には患者さま一人ひとりについて、服用前から服用後までの情報をきちんと管理することが求められるでしょう。
また、厚生労働省はかかりつけ薬剤師に関する診療報酬を拡充する一方で、2019年4月2日に「0402通知」を発行し、薬剤師以外でも調剤業務の一部をおこなえるとする見解を示しました。
薬剤師の資格を持たない者でも、包装された医薬品のピッキングや監査前の数量確認などができるようになったため、薬剤師はより多くの時間を対人業務に向けられるでしょう。
5.これからの薬剤師に求められるスキルや知識
薬剤師の仕事が対物業務（医薬品）から対人業務（患者さま）へと変わったことで、果たすべき役割や知識・スキルも変わってきました。これからの薬剤師には、どのようなスキルや知識が求められるのでしょうか。
5-1.①薬剤師としての専門性
これからの薬剤師が求められることの一つは、より高度な専門性です。認定薬剤師や専門薬剤師の資格を取得するのは、そのための有効な手段といえるでしょう。
専門薬剤師は「特定の専門分野において、薬物療法などに関する十分な知識と技術を有する者」と定義されており、主に病院の臨床で活躍する薬物療法のエキスパートです。
一方の認定薬剤師は、専門分野の資格取得を目指す際に最初のステップとなる資格で、その領域はがん、感染症といった特定疾患を対象とするものから、地域医療や在宅医療で活躍できる資格まで多岐に渡ります。かかりつけ薬剤師の専門性を高めるにあたっては、「プライマリ・ケア認定薬剤師」や「在宅療養支援認定薬剤師」などを取得するのがおすすめです。
認定薬剤師や専門薬剤師について、詳しく知りたい方は「薬剤師の資格ナビ」をご覧ください。
薬剤師の資格ナビ
5-2.②服薬・健康管理指導
これからの薬剤師には、処方された薬剤の服薬指導だけでなく、食事や生活習慣まで踏み込んだ健康管理・指導が求められます。
また、セルフメディケーションのサポートも、かかりつけ薬剤師に求められる重要な役割の一つです。ちょっとした不調に対応するOTC医薬品選びやサプリメント選びの際にも、薬剤師の知識やスキルが必要とされるでしょう。
薬剤師の栄養指導について、詳しくは下記記事をご覧ください。
5-3.③コミュニケーションスキル
これからの薬剤師には、チーム医療に貢献できる高いコミュニケーション能力が求められます。
たとえば、地域包括ケアシステムのなかでは、薬剤師が患者さまとのファーストコンタクトを担う場面が多くなります。そうしたときに患者さまの健康状態や食生活、生活環境をヒアリングし、医師や看護師、介護スタッフなどに的確な情報を伝えるためには、コミュニケーション能力が不可欠になるでしょう。
5-4.④マネジメントスキル
これまで薬剤師の仕事といえば、調剤や薬袋の作成、処方箋の管理などの対物業務が中心でした。しかし、近年は患者さまを中心とした対人業務が主体となっています。そのため、これからの薬剤師には単に調剤をするだけでなく、さまざまな管理対象をマネジメントするスキルも必要とされるでしょう。
薬剤師業務を通してマネジメントスキルを磨きたい場合は、管理薬剤師を目指してみるのも一つの方法です。管理薬剤師とは、医薬品医療機器等法によって設置が義務付けられている薬局各店舗の責任者、または製造業の拠点責任者のことで、主な業務に医薬品の管理、薬剤師を含む従業員の管理、薬局オーナーへの意見申述、報告書の作成などがあります。
ドラッグストアや薬局チェーンでは、管理薬剤師を経てエリアマネージャーへとキャリアアップすることも可能です。
管理薬剤師やエリアマネージャーについて、詳しくは下記記事をご覧ください。
6.まとめ
高齢者が増加することで起こる、医療・介護ニーズの高まりや働き手の不足、社会保障費の増大などは社会的な課題であり、2025年以降も継続的な対策が求められます。特に大きな影響を受ける医療・介護業界の関係者は、多くの課題に対応するための意識改革や業務改善に取り組んでいく必要があるでしょう。また、多職種連携を強化することも重要な課題となります。
そうしたなかで、薬剤師に求められるのは、「専門性」と「予防・在宅医療」への対応です。そのため、特定の疾病に対して高い専門性を持つ認定薬剤師や専門薬剤師、地域包括ケアシステムにおいて予防・在宅医療をサポートするかかりつけ薬剤師は、今まで以上に重要な役割に担うことになるでしょう。
医療・介護業界を取り巻くさまざまな課題に対応し、地域の健康サポートに貢献することで、薬剤師としてのフィールドはさらに広がるはずです。
[もっと知りたい！ 続けてお読みください]
毎日更新！新着薬剤師求人・転職情報
おすすめの薬剤師求人一覧
転職準備のQ&A
薬剤師の職場のことに関するその他の記事
※在庫状況により、キャンペーンは予告なく変更・終了する場合がございます。ご了承ください。
※本ウェブサイトからご登録いただき、ご来社またはお電話にてキャリアアドバイザーと面談をさせていただいた方に限ります。
「マイナビ薬剤師」は厚生労働大臣認可の転職支援サービス。完全無料にてご利用いただけます。
厚生労働大臣許可番号 紹介13 - ユ - 080554
転職ノウハウ記事カテゴリ
サービスのご紹介
求人に関するお問い合わせはお電話も便利
- 携帯・PHS OK！
お問い合わせ例
- 「求人番号○○○○○○に興味があるので、評判を教えていただけますか？」
- 「JR○○線○○駅周辺に住んでいるのですが、自宅から30分で通える薬局を探していますが、おすすめの求人はありますか？」
- 「○○県○○市内で、残業が少ないドラッグストアを探しています。何か良い情報があれば教えてください」
「マイナビ薬剤師」は厚生労働大臣認可の転職支援サービス。完全無料にてご利用いただけます。
厚生労働大臣許可番号 紹介13 - ユ - 080554