災害時における薬剤師の役割とは？今後の課題について

東日本大震災後の被災地では薬剤師の活動が広く知られるところとなりました。

災害時は平時と違い、整えられた環境では活動できません。そのような非常時に薬剤師としての役割を果たすためには平時からの備えが必要となります。

今回は災害時における薬剤師が果たす役割と共に日本の災害医療が抱えている課題についてご紹介いたします。

1.日本での災害リスクとは

日本における災害リスクは主に日本列島の地形と気候変動に由来します。急な山脈が列島を貫いているため、急こう配の河川は氾濫を起こしやすく、古くから多くの水害を都市部にもたらしてきました。

また、日本は世界の活火山の約1割が集中する火山列島であり、大地の境目とでもいうべき地殻プレートの境界線上に位置しているため、常に噴火や大地震の脅威にさらされています。

日本の国土面積は世界の0.25％ほどにすぎませんが、世界中で発生するマグニチュード6以上の地震の約2割が日本とその周辺で発生しているのです。

こうした地理的特徴に加えて、近年の地球温暖化に伴う気候変動によって局地的な豪雨に見舞われる地域も増えており、風水害はより甚大な被害をもたらすようになっています。

国土交通省の調査によれば、複数の自然災害リスクが重なる地域は国土の約30％を占めており、さらにその地域に多く人口が集中しているため、全人口の67.5％が災害リスクに直面しています。
参照元：国土交通省/自然災害リスクの増大について

将来的にみても2050年には全人口の70％が災害リスクにさらされると予測されています。

2. 災害時における薬剤師の役割

被災地での薬剤師の支援活動が広く知られるようになったのは、東日本大震災後の避難所での活動ではないでしょうか。

このときの支援活動は過去の災害時の支援と異なり被災県知事からの公的要請に基づき派遣されました。

社団法人日本薬剤師会の「東日本大震災における活動報告書」によると被災３県を除く44都道府県薬剤師会より延べ8,378人（実人数2,062人）の薬剤師が被災地に出動し、支援活動を行ったと報告されています。

これほど多くの薬剤師が被災地で果たした役割はどういったことなのか以下でみていきましょう。

ここでは多くの報告がある東日本大震災時の実例を交えて救護所や避難所において薬剤師が行う主な活動についてご紹介します。

2-1.救護所・避難所などでの服薬指導・薬の割り出し

被災地域での被災者の健康管理は救護所・避難所で行われます。

被災地域における救護所や避難所で行われる服薬指導は「医薬品などの仕分け・管理」とともに厚生労働省防災計画に明記されている薬剤師の役割です。

この他に、被災直後の混乱した状況下での重要な役割として患者さんの使っていた薬の割り出しがあります。災害時には、医療機関や薬局、カルテや薬歴等は

害を受けることもあるため、適切な医療を提供するために服用していたお薬の割り出しを行います。

薬剤師は薬の名前を覚えていない患者さんから薬に関する情報（病気の名前、薬の色や形、服用時間など）の聞き取りを行うことで薬を特定します。

「お薬手帳」が果たす役割も大きく、医療資源の限られた状況では使用医薬品の選択や医師へ代替薬の提案に役立ったとされています。

2-2.医薬品使用に関する医師・看護師への助言

救護所や救護センターでの医療チームに参加した場合、薬剤師は医師や看護師へ医薬品使用に関する情報提供を行います。

医師や看護師から医薬品に関する問い合わせを受けることも多く、また、医療資源が限られているので、限られた医薬品の中から適切な医薬品を医師へ提案する場面も多くあります。

2-3.医薬品などの仕分け・管理

東日本大震災後、薬剤師が不足していたため被災地の役所や災害拠点病院には全国各地から届けられた医薬品支援物資が積み上げられたままの現状がありました。

「救護所・避難所などでの服薬指導」でもふれたように医薬品などの仕分け・管理は厚生労働省の防災計画に明記されている薬剤師の役割です。

全国から支援物資として届く医薬品を薬効別に分類・整理し、どのような医薬品がどのくらいあるかなどの情報をとりまとめます。

また、規制医薬品の保管・管理に関しては特に注意を払う必要があります。

2.4.医薬品などの供給

分類・仕分けされた医薬品は各地の救護所・救護センターへ供給されます。

避難所では、便秘薬や風邪薬などの市販薬の他、マスクや消毒キットなどの衛生用品のセットを配布することもあります。

3.災害時における医療の課題

災害時における医療の目的は、被災者の身体的・精神的な負担をいかに少なくし、「防ぎ得た死」をゼロにすることと考えられています。

災害時医療は平常時と異なり人的・物理的にも医療資源が限られたなかで、最大多数の人を救うために医療が展開されます。

ここでは災害医療の課題やあり方について詳しく解説していきます。

3-1.医療機関全体の災害医療の対応能力強化

宮城県の東北大学病院では東日本大震災の被災経験から、災害発生時に病院の機能を維持し、医療の提供を継続するための要素として以下の問題点を明らかにしました。

• 暖房機能が消失したことによる低体温症への対応
• エレベーターの停止による患者や医療器材、資材の搬送
• 固定電話、携帯電話、インターネットなど通信手段の喪失
• 電気、ガス、水道などライフライン停止時の備え
• 非常用発電の燃料、医薬品、水、食料の十分な備蓄

参照元：東北大学病院 高度救命救急センター/東日本大震災における診療活動の問題点と新たな災害対策の提言

東北大学病院では、これらの課題について宮城県内の医療機関にアンケートを行った結果から、病院版「事業継続計画（Business Continuity Plan:BCP）」策定の必要性を提起しました。

病院版BCPとは「企業における災害時の危機管理と対応策をまとめた計画書」を病院に置き換えたもので、設備やライフラインの停止、人的リソースの不足などが起こった場合に、病院の機能維持に必要な手順を決めておくことと、通常の方法が行えない場合の代替手段を複数用意しておくことの重要性を説いています。

平成30年に厚生労働省が行った「病院の業務継続計画（BCP）策定状況調査の結果」では、策定ありと回答した災害拠点病院では71.2％あるものの、回答を得られた全病院では策定ありと回答した病院が25.0％でした。

医療機関全体のBCP策定状況が低いことが浮き彫りになりました。

災害はいつどこで起こるかわかりません。災害拠点病院以外の病院でも、BCPの策定や災害対策マニュアルを整備充実させ、いざというときに機能する医療機関として災害医療に対応する能力の強化が急がれます。

3-2.全地域での協力体制の構築

阪神・淡路大震災では多くのけが人が十分な治療を受けられず、約500人が「防ぎ得た災害死」で亡くなったと考えられています。

その後、災害死ゼロを目指して各地の災害拠点病院に医療救護チームが誕生しましたが、より機動力のある医療活動が全国規模でできるようにとDMAT（災害派遣医療チーム）が組織されました。

しかし、東日本大震災ではDMATが想定した外傷による重症患者は少なく、むしろ避難所での感染症や慢性疾患の悪化など内科的な医療ニーズが多くを占めるという状況が起こりました。

東日本大震災のような広域災害では、こうした患者に対応する救護班が現地に到着するまでに時間がかかり、二次的な災害死を発生させる一因となったのです。

これを教訓として、現場での外傷による急性期医療だけでなく、内科的対応や救護班へのスムーズな引継ぎがDMATの活動内容に盛り込まれることとなりました。

加えて避難所での公衆衛生や健康管理までをカバーするため、被災地外の医療機関との連携を図る災害医療コーディネーターのチームも新たに創設されました。

また、DMATは航空機やヘリコプターなどを用いた全国規模の広域医療搬送でも中心的な役割を担います。

現在、広域医療搬送計画の実施を想定している災害は「東海地震」「東南海・南海地震」「首都直下地震」3つの大規模地震ですが、自衛隊との連携により計画外の災害時にも柔軟に対応できるよう検討が進められています。

3-3.地域包括ケアシステムと多種連携

阪神・淡路大震災以降、新潟県中越地震、東日本大震災と福島原子力発電所の事故、熊本地震、そして2019年の台風19号（令和元年東日本台風）と大災害が続き、その後はそれぞれの災害に応じた対策が検討されています。

しかし、被災者は相変わらず避難所や復興住宅での不自由な生活を強いられ、災害関連死が減る気配はありません。

災害関連死の主な原因は、適切な治療を受けられないことによる持病の悪化、悪環境によるストレス、車中泊でのエコノミークラス症候群、将来を悲観しての自殺や仮設住宅での衰弱による孤独死などです。

こうした災害関連死を防ぐには、避難所や復興住宅にあっても適切な医療や介護が提供され、健康を守りQOLを維持するための生活支援や介護予防を受けられる環境が必要です。

そのためには自治体と医療・介護の専門家による多職種多機関の連携が欠かせません。また、孤独死を防ぐには自治会、老人クラブ、NPOなど地域活動の役割も重要です。

こうした災害関連死を防止する取り組みは、厚生労働省が推進する地域包括ケアシステムの骨格と一致します。

また地域包括ケアシステムとは、自宅にいながら必要に応じて適切な医療や介護、生活支援や介護予防サービスなどを受けられる地域のネットワークで、中心となってサービスをコーディネートするのが地域包括支援センターです。

災害関連死を防ぐために災害対策の中核に地域包括ケアシステムを据え、地域包括支援センターを中心とした、介護、医療、保健の各専門家と地域団体や公的機関が連携するためのインフラづくりが急がれます。

4. 災害時の求められる「災害薬事コーディネーター」

災害時は医療ニーズに対して医療資源が圧倒的に少ないことが想定されますが、このような状況下においても、的確にニーズを把握し、医療が提供される必要があります。

このような災害医療の中心的な役割を果たすのが、都道府県が任命した災害医療コーディネーター（医師）です。

この災害医療コーディネーターを手助けし、医薬品に関するさまざまな要望や、医療救護活動に従事する薬剤師の調整を行う専門家のことを「災害薬事コーディネーター」といいます。

災害薬事コーディネーターも都道府県が任命します。

災害薬事に精通した薬剤師で、災害本部などで支援医薬品等や医療救護活動に従事する薬剤師を総合的に調整をする役割が求められます。

都道府県毎に災害薬事コーディネーターの養成が行われており、研修に興味がある方はお住まいの地域の状況をご確認ください。

5. まとめ

大地震や気候変動による風水害など自然災害が増加している一方で、災害医療も進化し対応能力が高まっています。しかし、災害によってもたらされる被害のすべてに対応するまでには至っていません。

特に、災害発生後の関連死への取り組みはまだ始まったばかりといえるでしょう。こうした課題を抱える現状にあって、薬剤師はひとりでも多くの方を災害関連死から救うため、災害時の医療現場に臨むことが求められます

日本薬剤師会がまとめた「薬剤師のための災害対策マニュアル」では、災害時に果たすべき薬剤師の役割についてこう述べています。

「災害時に果たすべき薬剤師の役割は災害によりさまざまであり、個別の事情に応じた創意工夫・臨機応変な対応が必要である。平時から準備と研鑽を怠らず、いざというときには求められる薬剤師の職能を最大限発揮してほしい。」

大規模災害のリスクは常に私たちのすぐ身近にあります。これを機に防災や緊急時の対応について、見直してみるのも良いかもしれません。

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