薬剤師の再就職はブランクがあっても可能? 復職準備と職場選びを解説

薬剤師の再就職はブランクがあっても可能? 復職準備と職場選びを解説

ブランクが長く、薬剤師として復帰できるか不安に感じている方もいるでしょう。しかし、再就職の可否は、免許の状態や年齢、ブランク年数だけで決まるものではありません。

本記事では、復帰への不安を整理して準備を進められるよう、復職前に更新したい知識や研修の活用方法、再就職先を比べるポイント、60歳以上で確認したい雇用条件をご紹介します。

薬剤師の再就職の可否はブランクの長さだけで決まらない

薬剤師の再就職の可否は、年齢やブランクの長さだけでは決まりません。薬剤師法には、離職期間に応じて国家試験を受け直したり、免許を定期的に更新したりする規定は設けられていないためです。

ただし、免許が有効であっても、業務へすぐに対応できるとは限らないため、知識や実務の確認は必要です。現在できる業務や希望する勤務条件を整理し、応募先の仕事内容や教育体制と合っているかを確認しましょう。

薬剤師免許と定期更新の関係

薬剤師免許は、薬剤師国家試験に合格した人の申請により、薬剤師名簿へ登録されることで与えられます。薬剤師法には、一定の年数ごとに免許を更新する規定がないため、ブランクがあることを理由に定期更新や国家試験の再受験が必要になるわけではありません。

ただし、免許が有効であっても、最新の医薬品や制度、調剤システムへすぐに対応できるとは限らないため、再就職前にブランク中の変更点を確認し、必要な知識や業務手順を更新しておきましょう。

※参照:e-Gov法令検索「薬剤師法」

60代・70代薬剤師の就業実態

厚生労働省の「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」によると、2024年12月31日時点の届出薬剤師329,045人のうち、60~69歳は45,964人、70歳以上は19,986人でした。

そのうち、薬局・医療施設に従事していた薬剤師は、60~69歳が34,173人、70歳以上が13,788人です。この結果から、60代・70代にも薬剤師として働いている人がいることが分かります。

ただし、年齢だけで再就職の可否を判断することはできないため、希望する職場や担当したい業務、勤務できる曜日・時間帯を具体化したうえで、自分の希望に合う求人を探すことが大切です。

※参照:厚生労働省「令和6(2024)年医師・歯科医師・薬剤師統計の概況」

ブランク年数と再就職可否の関係

ブランクが3年、10年、15~20年と長くなるにつれて、不安を感じる方もいるでしょう。しかし、法令上は「ブランクが何年を超えると薬剤師として働けない」という基準はありません。ブランクの長さだけで、再就職の可否が一律に決まるものではないと考えられます。

一方、離職していた年数は、復職前に確認したい内容や準備する範囲を考える目安になります。医薬品や制度、業務で使用するシステムなど、離職中に変わった内容から把握しておきましょう。

求められる経験や勤務時間、一人で担当する業務、研修体制は、再就職先によって異なります。ブランク年数を応募できるかどうかの基準にするのではなく、現在対応できる業務と、復職前後に学びたい内容を洗い出すきっかけとして使いましょう。

【監修者コメント】
薬剤師として長いブランクがあっても、離職していた年数だけで再就職できるかどうかが決まるわけではありません。重要なのは、現時点における自分の知識や実務スキルが、応募先の業務で求められる水準と、どの程度の差があるかを把握することです。医薬品や制度の変更に関する知識に加え、電子薬歴などのシステムや調剤機器の操作に不安がある場合は、復職支援研修や実技研修を活用する方法もあります。無理に以前と同じ働き方へ戻そうとするのではなく、教育体制や業務範囲を確認したうえで、段階的に実務へ本格復帰できる職場を選ぶことが大切です。

 

再就職前に確認したい3つの「変化」

再就職前は、ブランク前に経験した業務をすべて学び直すのではなく、まず現在との違いを把握することから始めましょう。

変更点を「医薬品情報」「制度・調剤報酬」「デジタル業務」の3つに分け、希望する職場に関係する内容から確認しましょう。古い参考書や個人ブログだけに頼らず、独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)や厚生労働省の最新情報を活用することをお勧めします。

医薬品情報・安全性情報の更新点

医薬品の添付文書や安全性情報は、ブランク中に更新されている可能性があります。PMDAの「医療用医薬品情報検索」では、医薬品名から添付文書や安全性情報、医薬品リスク管理計画(RMP)などを確認できます。

復職に向けて、すべての医薬品を暗記し直そうとする必要はありません。希望する再就職先の診療科や、薬局が応需する処方箋の内容、担当する業務を確認し、扱う可能性が高い医薬品から優先して学ぶとよいでしょう。

※参照:独立行政法人医薬品医療機器総合機構(PMDA)「医療用医薬品 添付文書等情報検索」

調剤報酬・薬局制度の変更点

調剤報酬は定期的に改定されます。離職中に改定が行われている場合は、厚生労働省の最新資料に目を通しておきましょう。復職準備の段階では、すべての算定要件を暗記するのではなく、現在どのような薬剤師業務が評価されているのか、全体像を把握することが大切です。

2026年度の診療報酬改定資料を確認する際は、対人業務や在宅業務、医療分野のデジタル化など、再就職後の業務に関係する項目から目を通しましょう。

そのうえで、応募先で担当する業務に応じて、必要な算定要件や手続きを確認していきます。

※参照:厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」

電子処方箋などデジタル業務の普及状況

厚生労働省によると、2026年5月時点で、9割以上の薬局に電子処方箋が導入されています。ブランクの時期によっては、離職前と比べてデジタル化が進んでいる可能性があります。

電子処方箋では、患者の同意などの条件のもと、過去の処方・調剤情報を参照したり、複数の医療機関・薬局をまたいだ重複投薬などを確認したりすることが可能です。そのため、受付から調剤、服薬指導までの業務の流れが、離職前とは変わっている場合もあるでしょう。

使用するシステムや機器は職場によって異なります。応募前には電子処方箋の導入状況に加え、レセプトコンピューター(レセコン)や電子薬歴、調剤機器の操作研修を受けられるかも聞いておくと安心です。

※参照:
厚生労働省「電子処方せん」
厚生労働省「電子処方せん対応の医療機関・薬局についてのお知らせ」

【ブランク期間別】復職準備の重点

復職準備の内容は、ブランクの長さだけで一律に決まるものではありません。ただし、離職していた期間は、確認する変更点の範囲を考える目安になります。

例えば、ブランクが比較的短い場合は、直近の制度改定やシステムの変更を中心に確認します。期間が長い場合は、医薬品や制度に加え、基本的な調剤手順や機器の操作まで確認範囲を広げてみましょう。

ブランク期間ごとの復職準備の例を、下記の表にまとめました。

薬剤師会などが実施する復職支援では、講義のほか、実技演習や薬局での研修が用意されている場合もあります。ブランクが長く、実務に不安がある場合は、知識の確認と実技研修を組み合わせる方法も検討してみましょう。

ブランク期間の例 先に確認したい差分 復職準備の重点 求人選びで確認したいこと
3年程度 直近の薬価・調剤報酬改定、電子処方箋、採用医薬品の変更 PMDA・厚生労働省の最新情報を確認し、希望先のシステム操作を事前に把握する 職場内訓練(OJT)の期間、電子薬歴・レセコンの種類、初期の担当業務
10年程度 法令・制度、医薬品、安全管理、対人業務、デジタル化の変化 体系的なeラーニングに加え、模擬調剤・職場見学などで手順を確認する 一人勤務の有無、ダブルチェック体制、教育担当者、段階的な業務付与
15~20年程度 基礎的な調剤手順から現在の制度・機器までの広範囲な変化 基礎事項を再確認したうえで、復職支援研修・実技・現場見学を組み合わせる 短時間勤務の可否、研修期間、経験のない業務を単独で任されない体制

※上表は準備の重点を整理するための一般的な例です。必要な準備期間や採用可否は、ブランク年数だけで決まるものではありません。

【監修者コメント】
復職準備を進める際は、ブランクの年数だけで機械的に学び直す内容を決めるのではなく、離職中に生じた医薬品・制度・実務環境の変化を基準に考えることが大切です。一般的には3年程度であれば直近の医薬品情報や制度改定、システムの変更を中心に確認し、10年以上のブランクがある場合は、調剤・服薬指導などの基本的な実務も含めて確認範囲を広げるとよいでしょう。長期間現場を離れている場合は、座学だけでなく実技研修も活用し、現在できることと再習得が必要なことを整理してから復職を目指しましょう。

 

「調剤経験の使い方」と業務負担で比べる再就職先

再就職先を検討するときは、職場の種類だけでなく、これまでの調剤経験をどの程度生かせるか、どのような業務を担当するのかにも目を向けましょう。

調剤や服薬指導を中心とする職場もあれば、病棟業務、一般用医薬品の販売、医薬品の管理などを担当する職場もあります。自分が再開しやすい業務と、研修を受けてから担当したい業務を整理し、勤務条件と併せて比較しましょう。

主な業務や確認したい勤務条件を、再就職先ごとに下記の表へまとめました。

再就職先 主な業務の例 ブランク後に確認したい点 勤務条件で確認したい点
調剤薬局 処方箋調剤、監査、服薬指導、薬歴、在宅対応など 調剤報酬、電子薬歴、電子処方箋、在宅対応の範囲 処方箋の内容・件数、一人勤務、研修担当、勤務時間
ドラッグストア(調剤併設) 調剤・服薬指導に加え、店舗により一般用医薬品(OTC医薬品)の相談・販売など 調剤業務とOTC業務の担当範囲、レジ・店舗業務の有無 土日・夜間シフト、調剤室と売り場の兼務、教育体制
病院 調剤、注射薬、病棟、医薬品情報管理(DI)、チーム医療など 院内採用薬、病棟業務、無菌調製など経験のない業務範囲 当直・夜勤、配属部署、教育プログラム、段階的な担当範囲
医薬品卸・物流センターの医薬品営業所管理者(管理薬剤師) 医薬品の品質・在庫・期限管理、入出庫管理、帳簿・申請など 医薬品営業所管理者として求められる業務、温度・品質管理、行政手続 調剤業務の有無、管理範囲、勤務日数、代替要員

※業務内容は職場・求人によって異なります。

2024年の統計では、薬剤師の就業先として薬局や医療施設のほか、医薬品関係企業や卸売販売業なども確認されています。再就職先を調剤薬局だけに限定せず、経験や希望に合う職場を検討してみましょう。

調剤業務の職場で確認する教育体制と業務量

調剤薬局や調剤併設型ドラッグストア、病院では、同じ調剤業務でも、扱う医薬品や設備、担当業務が異なります。過去の経験年数だけでなく、現在一人で対応できる業務と、指導を受けてから担当したい業務を分けて伝えましょう。

職場見学や面接では、OJTの期間や教育担当者の有無、一人勤務になる時間帯、ダブルチェックの方法などを確認します。

電子薬歴や調剤機器に不慣れな場合は、操作方法を学べる研修の有無も事前に把握しておきましょう。研修や指導を受けられる職場であれば、必要な支援を受けながら業務を習得しやすくなります。

物流センター・医薬品卸で確認する管理薬剤師の役割

医薬品医療機器等法では、卸売販売業者は、原則として営業所ごとに薬剤師である医薬品営業所管理者を置き、営業所を管理させることとされています。医薬品営業所管理者は、従業者の監督や医薬品の管理などを担います。

物流センターや医薬品卸の管理薬剤師では、医薬品の管理など、調剤とは異なる業務を担当する求人もあります。このように、薬剤師資格を生かしながら、調剤を主な業務としない職場もあります。

ただし、管理薬剤師が担当する業務や求められる経験は、求人によって異なります。「調剤がないため負担が少ない」などと一律に判断せず、管理する医薬品の種類や業務範囲、勤務時間などを確認しましょう。

※参照:e-Gov法令検索「医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律」

子育てと両立して再就職するために確認したい勤務条件

子育てと仕事を両立するには、勤務時間や残業、土日勤務などが、保育施設の利用時間や送迎の予定と重ならないかを見ておく必要があります。利用できる制度だけでなく、急な休みに対応できる職場体制も確認しておきましょう。

主な制度と再就職先で確認したい点を、下記の表にまとめました。

対象・制度 法令上の主な内容 再就職先で確認したいこと
3歳未満の子
短時間勤務制度
1日の所定労働時間を原則6時間とする措置を含む制度 利用条件、実際の勤務時間帯、開局・診療時間との調整方法を確認する
3歳~小学校就学前の子
柔軟な働き方を実現するための措置
事業主が5つの措置から2つ以上を用意し、対象労働者はその中から1つを選択できる 応募先が用意している措置と、薬剤師業務で利用できる時間帯・働き方を確認する
小学校就学前の子
所定外労働の制限(残業免除)
対象労働者が請求した場合、事業主は所定外労働を免除しなければならない 閉局・終業後の残業、繁忙時間、土日・遅番シフトの実態を確認する
小学3年生修了までの子
子の看護休暇等
子1人は年5日、2人以上は年10日まで
時間単位でも取得できる
急な休みの申し出方法、シフト変更、一人薬剤師時の応援体制を確認する

※制度には対象要件や労使協定による除外要件などがあるため、実際に利用できるかは応募先の就業規則・雇用条件・人事担当者への確認が必要です。

※参照:
厚生労働省「育児休業制度特設サイト」
厚生労働省「柔軟な働き方を実現するための措置」
厚生労働省「子の看護等休暇」

勤務時間・残業・シフトを子育ての予定とすり合わせる

再就職前に、保育施設や学校の時間、送迎にかかる時間、家族と育児を分担できる曜日などを整理しておきましょう。そのうえで、希望する始業・終業時刻や勤務日数、対応できる残業・土日勤務の範囲を具体的にします。

同じ年齢の子どもがいる場合であっても、家族や周囲から得られる協力の有無によって、勤務可能な時間帯や曜日は異なります。そのため、子どもの送迎に間に合う終業時刻の設定や、土日・祝日勤務の可否などについて職場と事前に相談し、必要に応じて短時間勤務制度などを活用する方法もあります。

育児・介護休業法では、3歳未満の子どもを養育する労働者を対象に、1日の所定労働時間を原則6時間とする措置を含む短時間勤務制度が設けられています。また、小学校就学前の子どもを養育する労働者は、所定外労働の制限を請求できます。

さらに、2025年10月1日からは、3歳から小学校就学前までの子どもを養育する労働者に対し、事業主が5つの選択肢から2つ以上の措置を用意する制度も始まりました。対象となる労働者は、提示された措置の中から選択が可能です。

ただし、制度の対象要件や勤務時間、シフトの組み方は職場によって異なります。単に「子育てと両立したい」と伝えるのではなく、残業や土日・遅番勤務に対応できる範囲を具体的に示し、利用できる制度についてもあらかじめ確認しておくと安心です。

※参照:
厚生労働省「短時間勤務等の措置」
厚生労働省「所定外労働の制限(残業免除)」
厚生労働省「柔軟な働き方を実現するための措置」

子どもの急な体調不良に対応できる休暇・応援体制があるかを確認する

子どもの急な体調不良に備えるには、休暇制度の有無だけでなく、急な欠勤時に現場を回せる体制まで確認することが大切です。

子の看護等休暇は、小学3年生修了までの子どもを養育する労働者が利用できる制度です。子どもが1人の場合は年5日、2人以上の場合は年10日まで取得でき、1日単位だけでなく時間単位でも利用できます。

ただし、制度があっても、欠勤時の連絡方法やシフトの交代、応援薬剤師の手配方法は職場によって異なります。特に一人薬剤師になる時間帯がある職場では、急な欠勤が生じた場合に誰が対応するのか、面接や職場見学で確認しておきましょう。

子どもが小さいうちの転職では、急な体調不良や保育園からの急な呼び出しを想定し、休暇を取得する際の連絡方法や職場のフォロー体制まで把握しておくと、子育てと仕事を両立できる職場か判断しやすくなります。

※参照:厚生労働省「子の看護等休暇」

復職準備の基本ステップ|情報確認→研修→実技

復職に向けて何を勉強すればよいか迷ったときは、情報確認、研修、実技の順に進めると、必要な準備が明確になります。

公的機関の情報や薬剤師向けの研修を活用し、応募先で担当する可能性が高い業務から確認していきましょう。

公的情報を使った薬・制度の変更確認

まずは、離職中に変わった医薬品情報や制度を確認します。PMDAや厚生労働省のWebサイトを利用し、希望する職場で必要となる医薬品情報、調剤報酬、電子処方箋などを確認していきましょう。

最新情報をすべて覚えようとするのではなく、応募先の診療科や応需する処方箋、担当業務に合わせて範囲を絞ることがポイントです。

確認するなかで分からなかった用語や制度を書き出し、優先順位をつけて学習を進めます。

eラーニング・生涯研修を使った知識の再整理

公的情報で確認した変更点は、eラーニングや生涯研修を利用すると、関連する知識と併せて学べます。

日本薬剤師会研修プラットフォームでは、薬剤師を対象に、情報通信技術(ICT)や電子処方箋、疾病・感染対策などの研修コンテンツが提供されています。自分の学習リストに合う講座を探し、必要な分野から受講するとよいでしょう。

また、東京都薬剤師会の研修認定制度に関するFAQでは、現在薬剤師として勤務していない人も研修に参加できると案内されています。離職中でも利用できる研修があるため、居住地域の薬剤師会などで実施状況や参加条件を調べてみるとよいでしょう。

※参照:
日本薬剤師会「日本薬剤師会研修プラットフォームのご案内」
東京都薬剤師会「東京都薬剤師会 薬剤師生涯研修認定制度 FAQ」

復職支援の実技研修を使った調剤手順の再確認

調剤手順や機器の操作に不安がある場合は、座学だけでなく実技研修を利用する方法もあります。

都道府県薬剤師会などでは、年度によって復職支援の実技研修等が実施される場合があります。研修内容や開催時期、参加条件は地域や年度によって異なるため、各薬剤師会の最新情報を確認しておきましょう。

特にブランクが長い場合は、実技研修や職場見学も活用し、現在の調剤手順や機器の操作に触れておくと安心です。そのうえで、一人で対応できる業務と、復職後に支援を受けたい業務を整理します。

復職準備の進め方を、4週間で取り組む場合の一般的な例として下記の表にまとめました。期間はあくまで目安です。ブランクの長さやこれまでの経験、希望する職場に応じて、準備期間を延長・短縮してください。

復職準備の4段階
STEP1
情報確認
STEP2
体系的な学習
STEP3
実技・現場確認
STEP4
応募
PMDA・厚生労働省の一次情報で差分を洗い出す eラーニング・生涯研修で知識を整理する 模擬調剤・薬局研修・職場見学で手順とシステムを確認する 対応できる業務と支援が必要な業務を整理して応募する
時期 取り組むこと 完了の目安
1週目 希望する職場・雇用形態を決め、PMDA・厚生労働省で薬・制度・電子処方箋の変更点を洗い出す 「分からない項目」の一覧と優先順位ができている
2週目 eラーニング・生涯研修で優先項目を学び、重要事項を自分の言葉で整理する 希望業務に必要な基礎事項を説明できる
3週目 復職支援の実技研修、職場見学、操作説明などを使い、調剤手順・機器・ダブルチェックを確認する 一人で対応できる業務と支援が必要な業務を分けられる
4週目 履歴書・職務経歴書に経験と復職準備を整理し、求人の教育体制・勤務条件を確認して応募する 応募先ごとに確認質問と希望条件が整理できている
【監修者コメント】
ブランクからの復職準備として知識を学び直すときには、実際の業務で使える状態にすることが大切です。まずはPMDAや厚生労働省などの情報をもとに、医薬品の安全性情報や制度など離職中の変更点を整理しましょう。そのうえで、調剤手順や監査、電子薬歴・調剤機器の操作などに不安がある場合は、実技研修や職場見学を組み合わせると、実務で必要となるポイントを把握しやすくなります。復職前に「一人で対応できる業務」と「指導を受けたい業務」を整理しておくことも、安全に実務へ戻るための重要な準備です。

60歳以上の再就職で確認すべきポイント

60歳以上の再就職では、「薬剤師として働ける年齢」と「応募先が定める定年・再雇用制度・勤務条件」を分けて確認する必要があります。

年齢だけで判断せず、現在対応できる業務や勤務可能な時間、体力面で無理なく続けられる働き方、必要な研修などを整理しておきましょう。

年齢条件と定年・再雇用制度

労働施策総合推進法では、募集・採用における年齢制限は原則禁止です。一方、定年年齢を上限として募集する場合など、一定の例外も認められています。

そのため、求人によっては年齢条件が設けられていることもあります。

また、高年齢者雇用安定法により、事業主が定年を定める場合は60歳以上としなければなりません。定年が65歳未満の場合は、定年の引き上げや継続雇用制度の導入など、65歳までの雇用確保措置が必要です。

なお、これらは60歳以上の求職者が必ず採用されることを定めた制度ではありません。求人票を見る際は、応募条件に加えて、定年年齢や再雇用の上限、雇用形態、契約更新の条件も見ておきましょう。

※参照:
厚生労働省「募集・採用における年齢制限禁止について」
厚生労働省「高年齢者の雇用」

正社員・パート・短時間勤務の条件

定年後の再就職では、正社員だけでなく、パートや短時間の勤務も選択肢になるでしょう。

勤務日数や時間帯、担当業務のほか、通勤による負担や入職後の教育体制も比較し、無理なく続けられる働き方を考えることが大切です。

高年齢者雇用安定法では、事業主に対し、70歳までの就業機会を確保するための措置を講じることが努力義務とされています。ただし、70歳までの雇用がすべての人に保証される制度ではありません。

求人票では、雇用形態や勤務条件に加えて、雇用期間、契約更新の有無・上限を確認しておきましょう。担当する業務や勤務時間が現在の希望に合うか、求人ごとに確かめる必要があります。

応募前に「復帰が怖い」と感じる場合の対処法

ブランクがあると、「以前と同じように働けるだろうか」「ミスをしないだろうか」と不安を感じることもあるでしょう。

そのようなときは、自分に向いているかどうかだけで考えず、不安の原因を具体的な確認項目に置き換えてみましょう。

例えば、業務についていけるか不安な場合は、教育担当者や研修期間、入職直後に担当する業務を確認します。ミスが心配な場合は、ダブルチェックの方法や判断に迷ったときの相談先を聞いておくと安心です。

応募書類や面接では、過去の経験を大きく見せる必要はありません。現在一人で対応できる業務、復職に向けて学んだこと、入職後に支援を受けたい業務を分けて伝えると、応募先とも業務範囲をすり合わせやすくなります。

不安を具体的な確認項目に置き換えられるよう、求人票や職場見学、面接で確認したい内容を下記の表にまとめました。

確認項目 求人票・見学・面接で確認する内容 確認する理由
教育・OJT 教育担当者、研修期間、最初の担当業務、独り立ちの判断方法 「入職直後からすべて単独対応」にならないかを確認する
一人勤務 一人薬剤師になる時間帯・頻度、応援体制 不明点やトラブル時に相談できる体制を確認する
安全管理 監査・ダブルチェック、疑義照会時の対応・相談体制、インシデント共有の流れ ミスを個人だけで防ぐのではなく仕組みを確認する
システム・機器 電子薬歴、電子処方箋、レセコン、自動調剤機器などの操作研修 ブランク中のデジタル化による差分を把握する
業務量・範囲 応需する診療科、在宅、OTC、病棟など担当範囲と繁忙時間 過去の経験と現在の業務量の差を把握する
勤務条件 勤務日数、時間帯、残業、土日勤務、当直・夜勤、通勤時間 体力・生活との両立を具体的に判断する
雇用制度 定年、再雇用、契約期間、更新上限、試用期間 60歳以上・定年後の継続性を確認する
応募書類・面接 ブランク理由、これまでの実務、復職準備、希望条件 ブランクを隠さず、再就職後の働き方を具体的に共有する

まとめ

薬剤師の再就職は、ブランクの長さや年齢だけで決まるものではありません。薬剤師免許の状態に加え、現在の知識や対応できる業務、希望する勤務条件、応募先の教育体制などを踏まえて検討することが大切です。

再就職を考え始めたら、ブランク中に変わった医薬品や制度、現在一人で対応できる業務、指導を受けたい業務、勤務できる日数・時間帯を書き出してみましょう。必要な研修が明確になり、自分に合う求人も探しやすくなります。

求人票だけでは、実際の教育体制や担当する業務の範囲が分からないこともあります。応募先の選び方に迷ったときは、希望する働き方やブランク中の状況について、マイナビ薬剤師のキャリアアドバイザーに相談することもできます。

現在の状況に合わせて、できることから再就職の準備を進めましょう。

【監修者コメント】
薬剤師として再就職を目指す際は、「ブランクがあるから働けない」と考えるのではなく、現在の自分に合った復職方法を検討することが大切です。離職中には医薬品や制度、電子処方箋など実務環境が変化している可能性があるため、まずは以前との違いを把握したうえで、知識や実技に不安があれば研修を活用しましょう。また、過去の経験だけを基準に職場を選ぶのは避け、教育体制や業務量、勤務時間なども確認しておきましょう。「現在できること」と「復職後に学ぶこと」を整理し、無理なく経験を積み直せる職場を選ぶことが、継続して働くためのポイントです。

この記事の監修者

薬剤師

岡本 妃香里

2014年に薬学部薬学科を卒業し、薬剤師の資格を取得。大手ドラッグストアに就職し、調剤やOTC販売を経験する。2018年にライター活動を開始。薬剤師転職に関する記事執筆・監修などを請け負い、現在は医薬品や化粧品、健康食品、美容医療、脱毛など健康と美に関する正しい情報を幅広く発信している。

毎日更新!新着薬剤師求人・転職情報

薬剤師の転職の準備に関するその他の記事

薬剤師の転職の準備に関する記事一覧

※在庫状況により、キャンペーンは予告なく変更・終了する場合がございます。ご了承ください。
※本ウェブサイトからご登録いただき、ご来社またはお電話にてキャリアアドバイザーと面談をさせていただいた方に限ります。

「マイナビ薬剤師」は厚生労働大臣認可の転職支援サービス。完全無料にてご利用いただけます。
厚生労働大臣許可番号 紹介13 - ユ - 080554